| 研究課題/領域番号 |
24560752
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
吉川 徹 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (90211656)
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| 連携研究者 |
讃岐 亮 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 助教 (10609811)
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| 研究協力者 |
鈴木 達也
近藤 赳弘
湖城 琢郎
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2014年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2013年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2012年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 地域施設 / 離散選択モデル / 平均距離 / マンハッタン距離 / 最適施設配置 / 期待確定効用 / 消費者余剰 / 仮想都市 / 公共施設 / フォン・チューネンの孤立国 / 移動距離 / ロジットモデル / 競合着地モデル |
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| 研究成果の概要 |
地域施設の再編成が社会的問題となっている我が国においては，人口分布と近隣の建築ストックの状況を考慮した，地域施設建築ストックの評価手法が必要である．そこで本研究課題では，建築物の潜在価値を，利用者の利便性の変化によって評価する手法を提案した．建築物のうちいくつかに施設が最適配置されている時，建築物が除却され施設を最適配置しなおした後に，利便性がどれだけ低下するかを，除却された建築物の潜在価値の指標とした．利便性としては，利用率が距離減衰しない施設においては平均距離，距離減衰する施設においては期待確定効用あるいは消費者余剰を用いた．
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