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遺伝学的危険因子PICALMとBIN1がアルツハイマー病発症に果たす役割の解明

研究課題

研究課題/領域番号 24590076
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 生物系薬学
研究機関東京大学

研究代表者

諸橋 雄一  東京大学, 薬学研究科(研究院), 助教 (40568169)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2014-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2012年度)
配分額 *注記
5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2014年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2013年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2012年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードアルツハイマー病 / βアミロイド産生 / 細胞内小胞輸送 / エンドサイトーシス / 細胞生物学
研究概要

本研究課題においては、近年アルツハイマー病(AD)の遺伝学的危険因子として同定されたPICALMおよびBIN1といったエンドサイトーシス関連分子が、病因物質アミロイドβペプチド(Aβ)の産生過程において果たす役割を解明し、これらをターゲットにしたAβ産生を制御するAD分子標的治療薬の開発を目指すものである。当該年度において生化学的および細胞生物学的解析により以下のことを明らかにした。まずPICALMに関しては(1)PICALMヘテロノックアウトマウス脳内Aβ42比率が野生型マウスに比して有意に減少している(2)γセクレターゼ複合体サブユニットの一つニカストリンと直接結合し、γセクレターゼの表面膜からの取り込みと引き続く後期エンドソームへの輸送を促進すること(3)エンドソームの成熟•酸性化がγセクレターゼのAβ42産生活性を促進することなどを複数の実験手法を用いて明らかにし、PICALM機能阻害がγセクレターゼのエンドソーム輸送の制御を介して特に毒性の高いAβ42産生を抑制すること、従ってPICALMはAβ42産生を阻害するAD治療薬の有望なターゲットであることを示唆した。これらの成果をまとめ現在Nature Communication誌に投稿中である。またBIN1に関しては(1)BIN1欠損によりAβ産生が有意に上昇する(2)βセクレターゼBACE1のC末端に結合し、そのリソソームでの分解を促進している(2)BIN1消失時に分解を免れたBACE1は初期エンドソームに蓄積することなどを明らかにし、BIN1が特にBACE1のエンドソームにおける分解/リサイクリング経路選別機構を介してBACE1の定常量を制御し、Aβ産生に関与している可能性を強く示唆した。

報告書

(2件)
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013 2012

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Protein trafficking and maturation regulates intramembrane proteolysis.2013

    • 著者名/発表者名
      Morohashi Y, Tomita T
    • 雑誌名

      BBA-Biomembranes

      巻: 1828 号: 12 ページ: 2855-2861

    • DOI

      10.1016/j.bbamem.2013.06.001

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] PICALM impacts on Aβ42 production ratio through modulation of clathrin-mediated endocytosis of γ-secretase2012

    • 著者名/発表者名
      金津邦彦 諸橋雄一 他
    • 学会等名
      日本認知症学会
    • 発表場所
      つくば国際会議場
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] BIN1 negatively modulates Aβ production from cultured cells.2012

    • 著者名/発表者名
      Miyagawa T, Morohashi Y et al.
    • 学会等名
      Neuroscience 2012
    • 発表場所
      New Orleans, USA
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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