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エリオシトリンによるメタボリックシンドローム改善作用の網羅的メカニズム解析

研究課題

研究課題/領域番号 24590318
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 薬理学一般
研究機関三重大学

研究代表者

島田 康人  三重大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (40378427)

研究分担者 田中 利男  三重大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (00135443)
西村 有平  三重大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (30303720)
研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 交付 (2012年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2012年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワード肥満 / 脂質異常症 / ゼブラフィッシュ / DNAマイクロアレイ / バイオインフォマティクス / 薬理 / ゲノム
研究概要

これまで我々は食餌性肥満モデルゼブラフィッシュの構築に成功し(Oka et al. BMC Physiology, 2010)、それを用いたin vivoスクリーニングを行い、その成果を報告してきた(Tainaka et al, Lipid & Metabolism, 2011)。今回の研究提案は、抗肥満作用を示した化合物群のうち、まだその作用機序が不明であるエリオシトリン(eriocitrin)に注目し、その作用メカニズムを食餌性肥満ゼブラフィッシュ(in vivo)とヒト培養細胞(in vitro)の両面から網羅的に解明することを目的とした。具体的には、初年度はスクリーニング実験結果の再現性を確認した後、ゼブラフィッシュ由来脂肪組織における網羅的遺伝子発現解析からメカニズムを推定し、次年度はゼブラフィッシュとヒト培養細胞系(肝臓・脂肪前駆細胞)の両面からそのメカニズムのバリデーションを行う予定である。今年度は、食餌性肥満モデルへの2回の投与実験を行い、1回目実験での再現性確認を行った。エリオシトリンを経口投与した群では、体重増加への影響はなかったものの、血中脂質パラメーターが劇的に改善しており、肝臓脂肪蓄積が抑制されていた。2回目実験では上記発現解析用脂肪組織(内臓脂肪および肝臓)の網羅的遺伝子発現解析(DNAマイクロアレイ)を行った。Subnetwork enrichment analysisを用いたパスウェイ解析からそのメカニズムを推定した。さらにゼブラフィッシュから予想されたエリオシトリンの脂質異常症に対する治療メカニズムについて、ヒト培養細胞系を用いてバリデーション実験を行い、in vivoとin vitro、ゼブラフィッシュとヒトに共通した治療メカニズムを解明した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

1: 当初の計画以上に進展している

理由

当初の計画では、初年度は食餌性肥満ゼブラフィッシュを用いた実験解析、次年度は初年度で得られた候補遺伝子のリアルタイムPCRによる確認実験とヒト培養細胞を用いたメカニズム解明研究を予定していたが、これらの一部は初年度に実験完了している。さらに現在、これらの成果を論文投稿中であり、現段階では当初の計画以上の進展だと考えている。

今後の研究の推進方策

現段階では研究は計画以上に順調に進捗している。次年度は2年目だが3年目を意識した実験計画を立て、研究を推進していく。また論文・学会発表や知財化等、本研究成果を活発に公表し、社会への還元を行う予定である。

次年度の研究費の使用計画

研究計画に対し、少し前倒しの進捗状況とはなっているが、特に研究費の使用計画について変更は不要であり、計画通りに執行していく。

報告書

(1件)
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2012

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] A High-Throughput Fluorescence-Based Assay System for Appetite-Regulating Gene and Drug Screening2012

    • 著者名/発表者名
      Shimada Y, Hirano M, Nishimura Y, Tanaka T
    • 雑誌名

      PLoS ONE

      巻: 7 号: 12 ページ: e52549-e52549

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0052549

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
    • 査読あり

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2022-11-04  

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