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マウス気管支喘息モデルを用いた舌下免疫療法のメカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 24591462
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 膠原病・アレルギー内科学
研究機関新潟大学

研究代表者

小屋 俊之  新潟大学, 医歯学総合病院, 講師 (90444158)

研究分担者 長谷川 隆志 (長谷川 隆志)  新潟大学, 医歯学総合病院, 准教授 (90361906)
坂上 拓郎  新潟大学, 医歯学系, 助教 (00444159)
研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2013年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2012年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード気管支喘息 / 舌下免疫療法 / Dermatophagoides farina / IgA / 免疫寛容 / アナフィラキシー / 動物モデル
研究成果の概要

アレルゲン特異的舌下免疫療法は、アナフィラキシーが少ないことや将来的には患者自身が自宅で免疫療法を維持していくことから注目を集めている。しかし舌下法を含め、免疫療法の効果のメカニズムは解明されていない点が多い。
本研究では、ダニ抗原をアレルゲンとしたダニ抗原特異的喘息モデルを作成し、舌下免疫療法を行った。舌下免疫療法群では、気道過敏性低下、好酸球性気道炎症の抑制、抗リモデリング効果を認めた。血清IgE低下、IgG分画上昇を認め、BALF中のIgAも増加を認めた。免疫グロブリンによる遮断抗体作用、Fcレセプターを介した樹状細胞機能改変がメカニズムに存在する可能性が考えられた。

報告書

(4件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2014 2013 2012

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] The effects of sublingual immunotherapy in a murine bronchial asthma model sensitized by intranasal administration of Dermatophagoides farina2014

    • 著者名/発表者名
      Kenjiro Shima, Toshiyuki Koya, Keisuke Tsukioka, Mio Toyama, Hirotaka Sakamoto, Yosuke Kimura, Takuro Sakagami , Takashi Hasegawa, Eiichi Suzuki, Ichiei Narita
    • 学会等名
      American Thoracic Society
    • 発表場所
      San Diego, California
    • 年月日
      2014-05-18 – 2014-05-22
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [学会発表] ニ抗原点鼻喘息モデルにおける感作期間と舌下免疫療法有効性の検討2013

    • 著者名/発表者名
      島賢治郎, 小屋俊之, 長谷川隆志, 鈴木栄一ら
    • 学会等名
      第63回日本アレルギー学会秋季学術大会
    • 発表場所
      ホテルニューオータニ(東京)
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] ダニアレルゲン誘発性マウス気道過敏症モデルにおける舌下免疫療法の検討2013

    • 著者名/発表者名
      島賢治郎, 小屋俊之, 田原 善夫, 土井 雅津代, 成田一衛
    • 学会等名
      第23回国際喘息学会日本北アジア部会
    • 発表場所
      東京
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] ダニ抗原の点鼻によるマウス喘息モデルにおける舌下免疫療法の検討2012

    • 著者名/発表者名
      島賢治郎, 小屋俊之, 長谷川隆志, 鈴木栄一ら
    • 学会等名
      第62回日本アレルギー学会秋季学術大会
    • 発表場所
      大阪
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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