| 研究課題/領域番号 |
24593211
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎看護学
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| 研究機関 | 東北大学 (2014-2015)
宮城大学 (2012-2013) |
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研究代表者 |
阿部 幹佳 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 教育研究支援者 (30325930)
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| 研究分担者 |
澤口 利絵 宮城大学, 看護学部, 助教 (90457755)
佐々木 久美子 宮城大学, 看護学部, 教授 (80310150)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2012年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 災害 / メンタルヘルス / 市町村職員 / 看護相談 / ネットワーク / 産業保健 / 安全衛生委員会 |
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| 研究成果の概要 |
大災害後、被災市町村職員への中長期にわたる支援ネットワークモデルは以下と考えられた。
支援組織は、地域保健を担う保健所等都道府県組織、こころのケアセンター等長期的支援可能な組織、専門的知識の供与が可能な被災地の大学等被災地域に密着した組織が連携し支援したことが職員の健康保持と疾病予防につながった。円滑な支援のためには産業保健の知見を持つ看護職等が支援組織のコーディネーターとなることが望ましい。加えて平時には市町村と都道府県組織、被災地の大学等との間で災害後の職員の健康支援協定を締結、定期的に参集し組織間の関係性を構築しておくことが、災害後の支援をスムーズにすることにつながると考えられた。
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