| 研究課題/領域番号 |
24593411
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
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研究代表者 |
塚本 康子 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (60310554)
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| 研究分担者 |
奥 祥子 宮崎大学, 医学部, 教授 (40284921)
牛尾 禮子 近大姫路大学, 看護学部, 教授 (80281525)
増田 明美 常葉大学, 健康科学部, 准教授 (40390017)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2012年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 子宮頸がん / 子宮頸がん予防ワクチン / 健康教育 / 予防対策モデル / 予防対策 / 母親 / 養護教諭 / がん予防ワクチン / がん予防対策 / 子宮頸がん予防 |
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| 研究成果の概要 |
女児を持つ母親、自治体担当者、養護教諭を対象に子宮頚がん予防について調査した。
自治体担当者と養護教諭への調査から、自治体によって対策や検診率に差がある、児童生徒には子宮頚がんに関する健康教育は殆どされていない、今後も実施する予定はないことが明らかとなった。母親への縦断調査からは、ワクチン副反応への衝撃、副反応から護る親の責任、施策への疑念、他ワクチンと違う特異性、我が子でなかった安堵、積極性から躊躇と、母親の認識がワクチンは「受けるもの」から「自分で決める」に変化した。政策が確定していない状況では、自分で子宮頚がんから身を護ることが重要といえ、そのためのリーフレットを作成した。
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