| 研究課題/領域番号 |
24618010
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
土地・住宅・不動産研究
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
玉川 英則 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (10171886)
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| 研究分担者 |
野澤 康 工学院大学, 建築学部, 教授 (00251348)
市古 太郎 首都大学, 東京都市環境科学研究科, 准教授 (10318355)
河村 信治 八戸工業高等専門学校, 総合科学科, 教授 (80331958)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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| 配分額 *注記 |
5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2013年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2012年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 復興計画 / 岩手県野田村 / なりわい体験 / シャレットワークショップ / 生業体験 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，東日本大震災の津波被災地であり，研究メンバーが発災直後から支援調査活動を継続し「顔の見える関係」のある岩手県野田村を対象に、現地での復興シャレットワークショップ（CWS）の実施をとおして、復興空間パターンを抽出し、周辺他都市との機能連携でのコンパクトな居住復興モデルを実践的かつ理論的に導出しようとしたものである。
３年の研究期間（プレスタディ期間を含めれば４年間）において、素朴で物的な計画を中心とした提案から、期間途中から民泊プログラム等を組み入れることにより、当地のなりわいを体験し被災地に寄りそう中で、より地域に密着した提案を考案していくプロセス構築がなされていった。
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