| 研究課題/領域番号 |
24618015
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
土地・住宅・不動産研究
|
|---|
| 研究機関 | 名城大学 |
|---|
研究代表者 |
福島 茂 名城大学, 都市情報学部, 教授 (10251349)
|
|---|
| 研究協力者 |
孫 立 北京建築大学, 建築與城市規画学院, 副教授
Le Van Thanh HCMC Institute for Development Studies, Head
Du Phoc Tan HCMC Institute for Development Studies, Head
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
|
| 配分額 *注記 |
5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2014年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2013年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2012年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | アジア移行経済 / グローバル化 / 都市居住形態 / 住宅政策 / 土地制度 / 住宅市場 / 中国・北京 / ベトナム・ホーチミン / ホーチミン / 北京 / 移行経済 / グローバル経済化 / 居住形態 / 土地住宅市場 / ベトナム / ドイモイ政策 / 都市化 |
|---|
| 研究成果の概要 |
中国、ベトナムともに住宅供給に市場メカニズムを導入したが、北京とホーチミンの住宅開発パターンと居住形態は対照的である。北京では政府による宅地供給・開発管理により、高層住宅団地が計画的に開発されてきた。北京におけるフォーマルな居住形態、高い持家率は北京戸籍層において特徴的であり、非北京戸籍層は低質な民間賃貸住宅住み、やがて北京から転出していく。ホーチミンでは、2005年頃まで郊外農地が非公式に分譲され、インフォーマルなハウジングが主流を占めた。転入層も含めてアフォーダブルな居住機会が提供され、漸進的な住宅改善を可能とした。近年の宅地開発の管理強化と地価高騰は、若い世代の住宅取得を困難化している。
|
