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清代中期の制銭供給政策に関する財政史的研究―近代前夜の中国貨幣と国家―

研究課題

研究課題/領域番号 24720318
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 東洋史
研究機関筑波大学

研究代表者

上田 裕之  筑波大学, 人文社会系, 助教 (70581586)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2013年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2012年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード貨幣史 / 清朝 / 貨幣政策 / 銅銭 / 档案 / 銅禁政策 / 雲南省 / 鉱業史 / 制銭 / 京局ベン銅
研究成果の概要

本研究の目的は、清代中期の貨幣政策を財政史的に検討することである。本研究では、特に雍正年間(1723-1735)を中心に取り上げ、新出史料である『雍正朝内閣六科史書 戸科』から関係档案を徹底的に収集して分析を加え、当該時期の各省の銭価動向、西北・西南諸省の制銭鋳造論議、黄銅器皿の所有を禁じて強制的に収買する銅禁政策の展開について、政策史的方法によって考察を行った。また、乾隆年間の雲南省における銅の収買価格の推移とその財政的背景を明らかにした。

報告書

(5件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2016 2015 2014 2013 2012

すべて 雑誌論文 (7件) (うち査読あり 4件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] 清代雍正年間における銅禁政策と京局ベン銅2016

    • 著者名/発表者名
      上田裕之
    • 雑誌名

      史学

      巻: 85(4) ページ: 27-58

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 清代雍正初頭における西北・西南諸省の開鋳論議2016

    • 著者名/発表者名
      上田裕之
    • 雑誌名

      歴史人類

      巻: 45 ページ: 41-57

    • NAID

      120006309442

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [雑誌論文] 清代雍正年間における銅禁政策と各省の反応2016

    • 著者名/発表者名
      上田裕之
    • 雑誌名

      社会文化史学

      巻: 59 ページ: 75-99

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] (書評)足立啓二著『明清中国の経済構造』2015

    • 著者名/発表者名
      上田裕之
    • 雑誌名

      史学雑誌

      巻: 124(4)

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 清代乾隆中葉における雲南銅の収買価格2014

    • 著者名/発表者名
      上田裕之
    • 雑誌名

      社会文化史学

      巻: 57 ページ: 65-94

    • NAID

      40020170311

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 「雍正の銭貴」はあったのか?2013

    • 著者名/発表者名
      上田裕之
    • 雑誌名

      史境

      巻: 65 ページ: 36-56

    • NAID

      40019901368

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] (書評)黨武彦著『清代経済政策史の研究』2012

    • 著者名/発表者名
      上田裕之
    • 雑誌名

      歴史評論

      巻: 750 ページ: 106-110

    • NAID

      40019408970

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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