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コミュニティFM局による東日本大震災以降の支援活動とコミュニティに関する調査研究

研究課題

研究課題/領域番号 24730411
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 社会学
研究機関明星大学 (2014)
東北大学 (2012-2013)

研究代表者

寺田 征也  明星大学, 人文学部, 助教 (40583331)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2012年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードコミュニティ放送局 / 地域メディア / 東日本大震災 / 社会学 / 臨時災害放送局 / 地域社会 / コミュニティメディア / 災害情報 / コミュニティラジオ / 地域研究
研究成果の概要

東日本大震災直後からの東北地方のコミュニティ放送局の活動に着目し、調査を実施した。宮城県仙台市太白区のエフエムたいはく、宮城県大崎市のおおさきエフエム放送を主たる調査対象とした。
本研究を通じて、主に、1)災害時において地域の放送局は情報の発信基地としてだけではなく、被災地を支援を希望する地域住民の善意の受皿として機能しうる、2)平時における放送局の理念がその後の地域復興に際しても貫徹される、3)臨時災害放送局での体験がコミュニティ放送局の方針に影響する、4)放送局の活動を通じて地域特性理解し問題解決活動が行われる、という点が明らかとなった。

報告書

(4件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2015 2013 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 2件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] コミュニティ放送局の役割と意味付け--経験的な語りから--2015

    • 著者名/発表者名
      寺田征也
    • 雑誌名

      明星大学研究紀要 人文学部

      巻: 52 ページ: 101-116

    • NAID

      120005612401

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] コミュニティ放送化する放送局-おおさきエフエム放送の歩み-2015

    • 著者名/発表者名
      寺田征也
    • 雑誌名

      明星大学社会学研究紀要

      巻: 35 ページ: 9-21

    • NAID

      120006875235

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 被災地におけるコミュニティ放送局の現状と課題――エフエムたいはくを対象として――2013

    • 著者名/発表者名
      寺田征也
    • 雑誌名

      現代社会研究

      巻: 10 ページ: 153-162

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] What Social Problems should Community Radios treat?

    • 著者名/発表者名
      Masaya Terada
    • 学会等名
      Society for the Study of Symbolic Interaction
    • 発表場所
      New York City/USA
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 臨時災害放送局からコミュニティ放送への移行を支えるもの――おおさきエフエム放送の事例

    • 著者名/発表者名
      寺田征也
    • 学会等名
      日本社会学会
    • 発表場所
      慶應義塾大学
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] コミュニティ放送局のアイデンティティと災害対策

    • 著者名/発表者名
      寺田征也
    • 学会等名
      日本社会学会
    • 発表場所
      札幌学院大学
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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