| 研究課題/領域番号 |
24730415
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
青木 聡子 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (80431485)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2012年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 環境社会学 / 社会運動論 / 原発関連施設 / 地域社会 / エネルギー / 反対運動 / 産業史 / 地域社会学 / ライフヒストリー / 地域社会研究 / 日独比較 / 社会運動研究 / 社会運動 / 環境 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、原発関連施設反対運動が展開された地域の「その後」を検証することで、環境問題／運動経験地域にとって問題の解決とは何かを問い直し、問題解決や地域再生のための社会的条件を導出することを目的とした。調査結果の分析からは、反対運動や政策転換によって原発などの建設が中止された場合、環境破壊という顕著な被害は軽微で済むものの、計画の受け入れをめぐり人間関係が悪化したり、期待された経済効果が得られないなど、潜在的な被害がもたらされていることが明らかになった。さらに、こうした潜在的被害に対しては、新たな産業の誘致や記憶の継承によって、経済的・社会的側面の対応が取られていることが明らかになった。
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