| 研究課題/領域番号 |
24730678
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 立教大学 (2015-2018)
甲南女子大学 (2012-2014) |
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研究代表者 |
坂本 実歩子 (伊藤実歩子 / 伊藤 実歩子) 立教大学, 文学部, 教授 (30411846)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2012年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 教育評価 / 学力 / コンピテンシー / ドイツ / オーストリア / アビトゥア / PISA / エビデンス / 作文教育 / ドイツ語圏 / ドイツ語圏の教育 / Bildung / PISA型教育改革 / 教育スタンダード / 前期中等教育改革 / 学力向上 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、ドイツ・オーストリア・スイスのドイツ語圏における教育評価の動向を、とりわけPISA以降の動向を注視して、検討してきた。PISAによって、ドイツ語圏の教育において学力の意味で使用されていた「Leistung」がコンピテンシー（competency/Kompetenz)にとってかわられていること、コンピテンシーに基づいた教育スタンダードの導入によって、ドイツ語圏の教育において中央集権化が進み、画一的な教育改革が同地域において進行していることが明らかになった。このような動向に対して、教育哲学を主な分野とする研究者らが、Bildung（陶冶／人格形成）概念の形骸化を批判している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、PISA以降、ドイツ語圏の学校教育においても学力低下が問題とされ、そのために打ち出された教育政策や実践を教育評価という視点から検討した。ドイツ語圏における各種改革によってコンピテンシーの浸透、学力向上政策をめぐる問題などは、日本においても共通している。学力をコンピテンシーあるいは資質・能力といった要素に分け、「〇〇することができる」と記述できるような能力定義は容易に数値化され、一面的な能力概念が学校教育を覆うことになることを批判的に検討することは、日本においてももっと議論する必要がある。
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