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ストレス条件下における高等植物の花成制御機構の情報伝達メカニズム解析

研究課題

研究課題/領域番号 24870015
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分補助金
研究分野 分子生物学
研究機関名古屋大学

研究代表者

伊藤 照悟  名古屋大学, 学内共同利用施設等, その他 (60632586)

研究期間 (年度) 2012-08-31 – 2014-03-31
研究課題ステータス 採択後辞退 (2013年度)
配分額 *注記
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2013年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2012年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード高等植物 / シロイヌナズナ / 概日時計 / 転写因子 / 花成 / プロモーター / 細胞内局在
研究概要

高等植物のシロイヌナズナにおいて、概日時計からの時間情報と、光受容体からの光情報を統合し、日長の情報を定量的に遺伝子発現情報へと変換する転写因子CONSTANS(CO)と、COに転写誘導され花成を導く花成因子FLOWERING LOCUS T(FT)の情報伝達経路が花成制御に非常に重要である。申請者はCO遺伝子のプロモーターに結合する転写因子候補を生化学的アプローチによって取得した。いくつかの転写因子が様々なストレスによって発現誘導されることも見出した。本年度は、COの遺伝子発現を制御すると考えられるこれら候補転写因子の絞り込みを行った。スクリーニングには1.5KbpのCO遺伝子の5’上流領域を用いたが、更に短く断片化したCO遺伝子の上流配列をレポーター遺伝子と融合させ、酵母One-Hybrid法でさらに結合部位・cis配列を詳細に絞り込む事ができた。これらの転写因子群の過剰発現植物体と機能欠損植物体の作出をもほぼ完了した。本年度に行った予備実験では、ストレスによって遺伝子発現量が変化するだけでなく、ある転写因子群はストレス条件においてのみ核内に局在できることがわかってきた。今後はどのようにこれらの転写因子のタンパク質が細胞質と核内の細胞内局在を変化させているのか詳細な解析を進めていく。

現在までの達成度 (区分)
理由

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

今後の研究の推進方策

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

報告書

(1件)
  • 2012 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013 2012

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件)

  • [雑誌論文] Verification at the protein level of the PIF4-mediated external coincidence model for the temperature-adaptive photoperiodic control of plant growth in Arabidopsis thaliana2013

    • 著者名/発表者名
      Yamashino Takahumi
    • 雑誌名

      Plant Signaling & Behavior

      巻: 8

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Clock-Controlled and FLOWERING LOCUS T (FT)-Dependent Photoperiodic Pathway in Lotus japonicus I: Verification of the Flowering-Associated Function of an FT Homolog2013

    • 著者名/発表者名
      Yamashino Takahumi
    • 雑誌名

      Bioscience Biotechnology and Biochemistry

      巻: 印刷中

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] LOV domain-containing F-box proteins: light-dependent protein degradation modules in Arabidopsis2012

    • 著者名/発表者名
      Ito Shogo
    • 雑誌名

      Molecular Plant

      巻: 5 号: 3 ページ: 583-582

    • DOI

      10.1093/mp/sss013

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり

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公開日: 2012-11-27   更新日: 2019-07-29  

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