| 研究課題/領域番号 |
24H00155
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京経済大学 |
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研究代表者 |
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授 (40511960)
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| 研究分担者 |
木村 忠正 立教大学, 社会学部, 教授 (00278045)
片桐 恵子 神戸大学, ウェルビーイング先端研究センター, 教授 (80591742)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2025年度)
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| 配分額 *注記 |
46,020千円 (直接経費: 35,400千円、間接経費: 10,620千円)
2026年度: 12,090千円 (直接経費: 9,300千円、間接経費: 2,790千円)
2025年度: 26,910千円 (直接経費: 20,700千円、間接経費: 6,210千円)
2024年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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| キーワード | メディア / 情報通信技術 / 社会調査 / 若年層 / 高齢者層 / 情報通信 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は「日本人の情報行動」調査プロジェクトの一環として、全国調査を2025年に実施する。本調査では、21世紀初頭からの日本人の情報行動の変遷や加齢効果・時代効果・コーホート効果の分析を行なう。加えて、若年層のネット依存の問題、高齢者層のメディア利用とQOLとの関連性に焦点を当てた追加調査も実施する。この結果を通じて、現代日本社会における情報環境や情報化政策の諸課題を示す。本研究は「日本人の情報行動」調査プロジェクトの研究の蓄積を活かし、モバイルネット型情報環境への変化の中での社会行動や意識の変容、情報行動の基礎的な知見や問題点を明らかにし、日本の情報通信政策の発展に寄与することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究の主たる目的は「日本人の情報行動」調査プロジェクトの一環として、全国調査を2025年に実施し、21世紀初頭からの日本人の情報行動の変遷や加齢効果・時代効果・コーホート効果の分析を行なうことである。加えて第2の目的として、若年層のネット依存の問題、高齢者層のメディア利用とQOLとの関連性に焦点を当てた追加調査も実施し、日本の若年層・高齢者層における情報行動に関連する知見や問題点を明らかにすることを目指す。まず、主たる目的の達成に関連して、2024年度は、まず先行研究の検討および既存調査の再分析、理論的検討を行なった。その上で、2025年6月に実施する予定の「日本人の情報行動」2025年調査の調査方法ならびに調査内容の検討を進めた。特に、既存調査の再分析、では、研究グループがこれまでに実施してきた既存調査としての情報行動に関するグループインタビュー調査、高齢者のICT利用に関するデプスインタビュー調査などの定性調査の結果に関する再検討、ならびに情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査、「日本人の情報行動」2005・2010・2015・2020年調査、高齢者のICT利用に関するパネル調査などの定量調査の結果に関する再検討によって行なった。これらをもとにして、本研究課題で取り組む第2の目的のために、若年層調査ならびに高齢者・シニア層調査に関する課題の検討を進めた。また、具体的研究成果として高齢者のデジタル・デバイドの現状に関して明らかにし、また高齢者のインターネット利用と社会的支援の因果関係について、特に友人・知人からの社会的支援によってソーシャルメディア利用ならびに対人コミュニケーション利用が促進されるという知見を得た。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題の中心にある「日本人の情報行動」2025年調査を2025年6月に実施するために、調査方法ならびに調査内容の検討を進めた。これまでの「日本人の情報行動」調査の調査内容に合わせ、研究グループの中心メンバーが携わる情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査における調査内容と研究グループで検討し、調査票の内容の具体的な決定を2024年度中に完了させた。また、調査実施に必要となるサンプリング作業を部分的に2024年度中に行い、「日本人の情報行動」2025年調査を予定どおり実施する準備を順調に進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2025年度には「日本人の情報行動」2025年調査を実施し、研究グループで基本的な分析に取り組む予定である。これに加え、補足調査としての若年層調査と高齢者層調査の実施に向けて準備を進め、本研究課題の達成に向けて進めていく。
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