地域環境と社会的ネットワークの変容とウェルビーイング：反復横断調査による分析

• 研究課題/領域番号: 24K00318
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分08010:社会学関連; 小区分80030:ジェンダー関連; 合同審査対象区分:小区分80030:ジェンダー関連、小区分08010:社会学関連
• 研究機関: 実践女子大学
• 研究代表者: 原田 謙 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (40405999)
• 研究分担者: 小山 弘美 関東学院大学, 社会学部, 教授 (00732801) ; 三田 泰雅 四日市大学, 総合政策学部, 教授 (30582431) ; 新名 正弥 田園調布学園大学, 人間福祉学部, 准教授 (70312288) ; 北川 由紀彦 放送大学, 教養学部, 教授 (00601840)
• 研究期間 (年度): 2024-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 18,330千円 (直接経費: 14,100千円、間接経費: 4,230千円); 2026年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円); 2025年度: 15,080千円 (直接経費: 11,600千円、間接経費: 3,480千円); 2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
• キーワード: 地域環境 / 社会的ネットワーク / ウェルビーイング

研究開始時の研究の概要

シカゴ学派が追究した地域の文脈効果の問題がソーシャル・キャピタル研究の隆盛とともに「地域環境とウェルビーイング（幸福・健康）」の分析において注目された。本研究は、こうした実証研究の系譜に沿って、一都三県の30自治体の居住者を対象とした反復横断調査を用いて、地域環境と社会的ネットワークの変化を明らかにし、地域で幸福に暮らす社会的条件を探究することを目的とする。具体的には、1）2010年から2025年までの15年間で地域環境は変化したのか、2）社会的ネットワーク（親族・隣人・友人関係など）は衰退したのか、3）地域環境と社会的ネットワークがウェルビーイングに及ぼす影響は変化したのかについて解明する。

研究実績の概要

シカゴ学派都市社会学が追究した地域の文脈効果の問題が、今世紀に入ってからソーシャル・キャピタル研究の隆盛とともに「地域環境とウェルビーイング（幸福・健康）」の分析において注目されるようになった。本研究は、こうした理論的・実証的研究の系譜に沿って、一都三県の30自治体の居住者を対象とした反復横断調査を用いて、地域環境と社会的ネットワークの変化を明らかにし、地域で幸福に暮らす社会的条件を探究することを目的とした。
2024年度は、各自の研究計画を明確にするとともに、3回にわたって研究会を実施した。おおむね当初の予定通りに計画は進展した。まず、3年間のスケジュールを確認し、2025年度に実施予定の「30自治体調査（郵送調査）」の調査票の検討を中心に行った。基本的に前回（2010年）調査の項目を踏襲するが、この15年間の環境変化をふまえて幾つかの項目の入れ替えを実施した。また、ウェルビーイングに影響を及ぼす地域環境要因などを検討した国内外の研究をレビューした。これらの先行研究に関連する都市・地域研究者をゲスト講師とした意見交換も実施し、今後の研究の展開に有益な示唆を得た。あわせて各自の分析の方向性についても議論し、地域環境・社会的ネットワークとウェルビーイングの関連、親族・友人ネットワークとサポートの変化、社会貢献活動と集団参加パターンの関連、政治的効力感の関連要因、社会階層と社会的孤立の関連などが主要な論点になることが確認された。

現在までの達成度

2: おおむね順調に進展している

理由

ほぼ当初の予定通りに研究は進展している。本年度の最初の研究会では、3年間の研究スケジュールの確認を行った。予定通り、2025年に郵送調査を実施し、2026年度に地域レベルのデータ整備を進めるとともに、研究成果を発表することが確認された。
また本年度は、近隣効果研究を進めている都市社会学者をゲスト講師とした意見交換を行った。その結果、近隣効果をどのような指標や地区類型に基づいて検討するのか、近隣が個人レベルのアウトカム（健康や意識項目など）に影響を及ぼすメカニズムは何か、都市社会学において東京をフィールドした社会調査はどのような単位（町目レベルのコミュニティ、自治体、都市圏など）で実施されてきたのかなどの論点が挙げられた。
そして2025年度の「30自治体調査」の実査に向けて、調査票の検討を実施した。今回は反復横断調査になるので、地域環境やネットワーク、そして健康やウェルビーイングに関する主要な項目は、前回（2010年）調査と同じものを用いる。ただし各項目の信頼性・妥当性を検証した結果、そしてこの15年間のメディア環境の変化なども勘案して、いくつかの項目は入れ替えることにした。こうした調査票の検討と並行して、各自の分析の方向性についても議論した。具体的には、ソーシャル・キャピタルや地域の荒廃度などで測定される地域環境とウェルビーイングの関連、家族・親族ネットワークやサポート機能の変容、寄付やふるさと納税などの社会貢献活動と集団参加パターンの関連、政治的効力感の関連要因（の前回調査データ分析との比較）、低所得者の社会的孤立とその緩和・抑制要因の検討などが分析課題とされる。

今後の研究の推進方策

「30自治体調査」の調査票の検討は終わったので、できるだけ早い時期に調査委託業者と折衝し、2025年内に調査を実施する。年度内にデータクリーニングも完了し、反復横断調査データ分析に着手したい。まず、社会的ネットワークの変化に関する分析である。具体的には2010年から2025年の15年間における親族・隣人・友人ネットワーク規模やサポートの変化、およびその年齢差・性差・階層差を検討する。さらに、社会的ネットワークがウェルビーイングに及ぼす影響変化に関する分析をおこなう。たとえば、ネットワーク変数がメンタルヘルスや生活満足度に及ぼす影響を検討し、その時点間による差異を把握する。
2026年度には、2025年の国勢調査データが公表され次第、第2回調査データと地域データを結合しマルチレベル分析が可能なデータベースを作成する。そして国内外での学会報告及び論文投稿を進めるとともに、研究成果の要点をまとめた資料を作成し、調査対象者に還元する。本研究を通じて、地域環境がウェルビーイングに及ぼす影響分析を進め、コミュニティレベルで社会的孤立・孤独の予防などに資する知見を提供する。