| 研究課題/領域番号 |
24K00404
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 関西医科大学 |
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研究代表者 |
中村 晴信 関西医科大学, 医学部, 非常勤講師 (10322140)
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| 研究分担者 |
小原 久未子 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (60778455)
甲田 勝康 関西医科大学, 医学部, 教授 (60273182)
藤田 裕規 関西医科大学, 医学部, 准教授 (10330797)
間瀬 知紀 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (90612846)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2029-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,330千円 (直接経費: 14,100千円、間接経費: 4,230千円)
2028年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2027年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2026年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2025年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2024年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
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| キーワード | ヘルスリテラシー / 生活習慣 / 体格 / 体組成 / 児童 / 健康情報 / 行動変容 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
生涯にわたる健康を実現するには、子どもの時から適切な生活習慣の確立とそのための行動変容が重要となる。ヘルスリテラシーは「健康に関する情報を入手し、理解し、評価して活用するための能力」であり、ヘルスリテラシーの形成により、行動変容の実現が期待される。本研究では、児童生徒が自らの健康情報を入手・理解・評価・活用することにより、自らの健康課題が可視化され、ヘルスリテラシーの形成が促進されるかを明らかにするとともに、その結果を基に、ヘルスリテラシー形成のためのプログラムを作成し、介入研究によってその効果を検証する。
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| 研究実績の概要 |
生涯にわたる健康を実現するには、子どもの時から適切な生活習慣の確立とそのための行動変容が重要となる。ヘルスリテラシーは「健康に関する情報を入手し、理解し、評価して活用するための能力」であり、ヘルスリテラシーの形成により、行動変容の実現が期待される。したがって、本研究では、児童生徒が自らの健康情報を入手・理解・評価・活用することにより、自らの健康課題が可視化され、ヘルスリテラシーの形成が促進されるか、ヘルスリテラシー形成のためのプログラムは効果があるかどうかを解明するものである。それを受け、本研究では、学校において、児童生徒のヘルスリテラシーの現状を把握するとともに、それに関連する要因をまずは解明することを当初の目的とした。また、その結果をもとに、さらに、医療・保健・行動・教育分野の専門家の支援をうけながら、児童生徒が自らの健康情報を入手・理解・評価・活用することにより、自らの健康課題が可視化され、ヘルスリテラシーの形成が促進されるかを明らかにされるかどうかを縦断的に明らかにすることを長期的な目的としている。本年度は、兵庫県姫路市において、小学4年生および5年生約200名を対象にベースライン調査を行った。内容はヘルスリテラシーを含む質問紙調査、および体格・体組成調査等であった。国際的な子ども向けのヘルスリテラシーの質問指標の日本語版はないため、日本語版を開発しながら調査に臨んだ。本年度の結果から質問紙自体の評価や、他の指標との関連について分析を進める予定である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
2024年度はヘルスリテラシーの日本語版質問指標の開発、および小学4年生および5年生約200名を対象として、測定および質問紙調査を実施し、次年度の解析に備えることができた。2025年度も小学生児童を対象に測定および調査を行うが、2025年度の一部の小学5年生は前年から引き続いて参加となるので、これらの対象者については縦断的な検討を加えることができる。従って、計画はおおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究計画であるが、2025年度は2024年度と同様にベースライン調査とするとともに、一部縦断調査を加え、日本語版ヘルスリテラシーの質問紙の精度について検討する。また、児童を対象として、BIA法に加えてDXA法による体成分を進めることにより、健康への興味関心やヘルスリテラシーへの影響についても検討する。2025年度においては、これらの調査から、一定程度の明確な結果が得られれば、研究成果を学会等で発表する予定である。
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