| 研究課題/領域番号 |
24K03926
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
| 応募区分 | 一般 |
| 審査区分 |
小区分02070:日本語学関連
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| 研究機関 | 徳島大学 |
研究代表者 |
村上 敬一 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 教授 (10305401)
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| 研究分担者 |
二階堂 整 福岡女学院大学, 人文学部, 教授 (60221470)
中島 祥子 鹿児島大学, 法文教育学域法文学系, 教授 (80223147)
原田 走一郎 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (00796427)
門屋 飛央 福岡女学院大学, 人文学部, 准教授 (60805878)
塩川 奈々美 徳島大学, 高等教育研究センター, 助教 (10882384)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2027年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2026年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 九州方言 / 経年調査 / 言語変化 / 方言変容 / 九州新幹線 |
| 研究開始時の研究の概要 |
新幹線開通という地域交通網の再編は、当該地域の人々の生活、社会的状況を大きく変える。新幹線開通前に約4時間を要した博多~鹿児島間は、全線開通後の現在は約1時間20分に短縮された。時間距離の短縮によって人やモノの移動に変化が起こり、地域間の心理的距離も縮めることで方言の実態にも影響を与えることとなる。 2024年現在、九州新幹線が全通して13年が経過し、その影響はさまざまな面に及ぶ。九州の人口動態、経済的な側面では「福岡一極化」が言われる。方言の変容について、今回、2回の先行研究をふまえた経年調査研究を実施することで、その実態を明らかにしたい。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、九州新幹線の全線開通後における沿線方言の変容の実態を明らかにすることを目的とする。言語一般の変化・接触・干渉・融合について、そのメカニズムを理論的に解明し、普遍的なモデルの構築を目指す。具体的には、先行研究である「九州新幹線開通と市町村合併にともなう九州方言の変容」(科研費基盤研究C)の調査地点を踏襲して、九州新幹線沿線の福岡、佐賀、熊本、鹿児島各県の計11地点で、10代(高校生)と40、50代(活躍層)の二世代を対象とした面接,またはWeb上でのアンケート調査を実施する。その結果について先行調査結果と比較検討し、現在の九州新幹線沿線の言語実態を明らかにするものである。 調査の実施について、今年度は福岡・佐賀での調査を予定していたが、調査票の作成状況をふまえ熊本県内での調査を先に着手した。8月の熊本市・活躍層から調査を開始し、12月には八代高校での、2月には岱志高校(荒尾市)と水俣高校での高校生調査を終えている。熊本市を除く3市での活躍層調査はWeb上にて順次進行しており、ほぼ目標数を確保している。そのほかでは、2月に鹿児島県の出水高校、3月に福岡県の三池高校(大牟田市)と佐賀県の鳥栖高校で調査を終えていて、高校生調査は予定を上回る成果を上げている。それぞれの活躍層調査については調査依頼を終えていて、2025年度の早い段階で実施できる予定である。研究に必要なデータの蓄積は、おおよそ順調に進行していると判断する。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
2024年度は,調査の実施に主眼を置き、中でも福岡県と佐賀県の計4地点を中心に実施する予定であった。両県については,大牟田市(福岡県)と鳥栖市(佐賀県)の高校生で調査完了、活躍層も2025年度の早い段階において完了予定である。 熊本県は2025年度の調査予定であったが,熊本市を除く3市で完了していて、2026年度調査予定の鹿児島でも、3箇所の調査地点のうち出水市で高校調査が完了、活躍層調査も依頼済みである。福岡,佐賀の状況と合わせて,概ね順調な進捗状況と判断する。 研究発表についても,第57回九州方言研究会で行っており、データの収集に合わせて、今後も進めていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
残された調査地点でのデータ収集を進めるとともに、既に集められたデータの分析と、その結果報告を進めたい。 具体的には、福岡市、久留米市、熊本市、鹿児島市,薩摩川内市でのデータ収集を進めることと、先行する高校生調査の結果を地点別、経年別(過去のデータとの比較)と比較検討することである。 調査については、大学の夏休み期間、高校の授業期間である9月の実施を目指したい。
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