日本占領期の林業調査を通じた人類学知の共振

• 研究課題/領域番号: 24K04468
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分04030:文化人類学および民俗学関連
• 研究機関: 新潟大学
• 研究代表者: 加賀谷 真梨 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (50432042)
• 研究分担者: 中野 泰 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (20323222)
• 研究期間 (年度): 2024-04-01 – 2028-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円); 2027年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2026年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 人類学知 / 林業 / 山村 / 近代化 / GHQ/SCAP

研究開始時の研究の概要

本研究は、占領期後半にCIEのPO&SRが栃木県鹿沼市で実施した林業調査に焦点化し、その調査経験が日米の研究者に及ぼした影響に着目する。具体的には、林業調査の一次資料、米国で刊行された日本研究、日本人研究者によるその後の村落研究の比較を通じて、当時の山村の実像、及び米国人人類学者、日本人研究者の日本の山村に対するまなざしとそのズレを解明し、日米の人類学者の学知がいかに共振し、その後の双方の研究に影響を及ぼしたのかを検証する。山村の実像の解明にあたっては、日本人研究者らによる手書きの情報が記されたGHQの調査票を手掛かりに、鹿沼市で再調査を行い、70年前の当該地の産業形態と社会構造を再検証する。