| 研究課題/領域番号 |
24K05053
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
大木 清弘 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (20611073)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2026年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 海外子会社 / 人材の現地化 / COVID19 / 多国籍企業 / 日本企業 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日系製造業企業の海外製造子会社を対象に、「①COVID 19パンデミックの後、どのような要因が海外子会社の人材の現地化を促進（抑制）したのか？」「②COVID 19パンデミックの後の人材の現地化戦略の違いが海外子会社のパフォーマンスにどのような影響を与えたのか？」の二つの問いに答えることを目的としたものである。申請者が2023年に行った質問票調査のデータベースをもとに、東洋経済新報社、経済産業省のデータと合わせた定性調査、実際の企業へのインタビュー調査を行うことによって、①と②について答えることを目指す。本研究によって、COVID19パンデミックが海外子会社に与えた影響が明確になる。
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