| 研究課題/領域番号 |
24K05861
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 尚絅学院大学 |
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研究代表者 |
東 義也 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 教授 (60279495)
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| 研究分担者 |
荒尾 貞一 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 客員研究員 (30159488)
山崎 裕 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 客員研究員 (40322656)
峰 友紗 武蔵野大学, 教育学部, 准教授 (90587651)
金野 智津 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 准教授 (90974460)
齊藤 敬 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 教授 (00343616)
Sam Murchie 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 客員研究員 (90714709)
小松 秀茂 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 名誉教授 (30162051)
岩倉 政城 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 名誉教授 (90005067)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2025年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 放射能汚染 / 保育の質 / レジリエンス / 共同養育 / 異年齢保育 / 世代間交流 / 共育 / 自然 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
東日本大震災によって子どもを取り囲む人間関係が崩壊し、コロナ禍でも３密回避が強調され、人との触れ合いが縮小されてきた。これらは、子どもたちの発達を大きく阻害してきた。本来、子どもの育ちは、同胞や父母のみならず、多くの大人集団が関わり、また、異年齢子ども集団も関わる「共同養育」であった。震災やコロナ禍で子どもの育つ人間関係が狭隘になっていく時代にあって、われわれは子どもに関わる人間環境を広げる共同養育法を提起するものである。すなわち子どもたち同士の異年齢保育と保育者だけに限らない複数の大人の関与する「共同養育」を、今日の保育に導入しその有用性を立証して閉塞傾向にある保育の飛躍を促す。
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| 研究実績の概要 |
われわれ東北に拠点を置く共同研究チームは、これまで震災及び放射線汚染の影響下と、それに加えてコロナ禍での保育を観察し、「自然剥奪症候群」（Nature Deprivation Syndrome）の概念を世界幼児教育・保育機構（OMEP）を通して世界に提唱してきた。保育における自然の重要性と子ども集団や大人との豊かな相互交流の重要性は、強調しすぎることはない。このような研究成果の文脈の中で、われわれは異年齢交流と複数の大人も関与する共同養育（アンペアレンティング）の重要性にさらに目を開かれるに至った。
当該年度は、ここまでの成果について前述のOMEPの大会（於：バンコク）で２本、国内の日本キリスト教教育学会で１本の口頭発表を行った。どんな境遇にあっても保育の回復とさらなる質的発展を成し遂げてきた幼稚園や保育園の努力に敬意を表する次第である。
ただこれらの調査園への新しい研究目的と方法についてのレクチャーと質問票による情報収集がまだ終わっていない。質問票の作成と倫理審査の申請を急ぎ取り組み、アンケートの実施と面接、共同養育保育の開始に臨みたい。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
１年目にこれまでの研究成果を3件発表できた。日本キリスト教教育学会（於：同志社大学）で1件、世界幼児教育・保育機構（OMEP）の世界大会（於：バンコク）で2件である。ただ、海外での発表の準備に追われ、当初予定していた質問票の作成と共同養育保育開始のための各園に対する研修・学習会の実施が終わっていない。依頼する園については確定しているので進めていく。
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| 今後の研究の推進方策 |
すでに5月に日本保育学会で一件口頭発表をしてきた。演題は「保護者参加、異年齢児集団による共同養育を目指してー『保育所保育指針』の批判的検討ー」であった。また、7月には世界幼児教育・保育機構（OMEP）で発表予定である。1件は共同研究で取り組んできた続編であるが、もう一件は同じチームメンバーによる新しいテーマとしてパペットセラピーに関する発表である。異年齢で遊び交流する子どもたちに働きかける手段として、パペットセラピーが共同養育に与える影響について示唆を与えるものとして注目している。
昨年度実施できていない共同養育保育についての各園へのレクチャー（研修と学習会）と質問票の作成、さらに倫理審査への申請を行う。
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