| 研究課題/領域番号 |
24K05926
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 福岡女学院大学 |
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研究代表者 |
原田 大樹 福岡女学院大学, 人間関係学部, 准教授 (50756492)
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| 研究分担者 |
竜田 徹 佐賀大学, 教育学部, 准教授 (20708995)
毛利 泰剛 福岡女学院大学, 人間関係学部, 准教授 (40803284)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2029-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2028年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2027年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 言語調整能力 / 言語調整能力育成 / 発達調査 / カリキュラム開発 / 学習材 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現代及び未来のコミュニケーション場面で「ことばの多様性を尊重し、互いの言語のちがいを橋渡しできる言語能力（＝「言語調整能力」）」が必要である。
そこで本研究では、児童生徒の「言語調整能力」の実態調査・分析を行うこと、さらにその結果に基づき、「言語調整能力」を育成するための小中連携カリキュラムと学習材の開発及び効果検証を行うことを目的とする。
本研究は、これまで日本語教育の分野を中心に用いられてきた①「言語調整能力」を多様化社会の国語科の重要概念として位置づける点、②小中学校にて複数年の研究を行うことで、同一の学習者の言語調整能力の発達について追跡的な実証研究を行うことに独自性がある。
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| 研究実績の概要 |
急速に進行する多様化社会に伴い、国語科教育にも時代に対応する変化が求められているが、多様化された社会を生き抜くための言語能力とは何かが必ずしも明確でなく、そのための効果的なカリキュラムや学習材の開発も十分になされてきたとはいえない。
そこで、本研究では、試行錯誤の翻訳行為を重ねるようなコミュニケーション能力の一端であり、既に日本語教育の領域で取り扱われている概念である「言語調整能力」に着目し、①国語科教育における「言語調整能力」の概念的枠組みの構築、②これまでに目指されてきた「言語調整能力」の具体像の明確化、③「言語調整能力」の測定およびその発達調査を行う。それらから得られた知見によって、国語科教育における「言語調整能力」育成を目指したカリキュラム・学習材を開発することが目的である。
今年度、研究初年度であり、上記の①③を中心に行った。
研究代表者は、言語調整能力に関する理論的検討を行った。言語調整能力に関連する先行研究を基に本研究における能力の措定を試みた。これに関しては、代表者および分担者１名はそれぞれ口頭発表を行い、本研究の内容や方法の検討を行った。（2024年12月、筑紫女学園大学）それを基に、今後の研究の方向性や方法について再検討を行った。
また、小学校５年生を対象として、アンケート調査および言語調整能力の実態調査を行った。これに関しては、分担者による分析を行っている最中である。詳細な分析結果は、今後であるが、これを基に、大規模調査に向けてアンケート質問項目の再検討及び実態調査で用いる「課題」そのものを再検討した。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
研究初年度であり、アンケートを実施することはできた。
しかし、アンケートの結果には、想定しきれていなかった回答も見られたり、回答者に同様の傾向が見られたりしたことから、「多様性」という観点からみたときに、有効なアンケート内容であったとは言い切ることができないのではないかと考えている。そのため、アンケートの中身（質問項目や課題そのもの）について再検討を行わなければならなかった。とりわけ、質問項目については、自由記述方式を採用したが、その調査方法自体も再検討の対象であると考えている。また、「課題」についても、難易度に着眼して再検討が必要であろうと考えられた。それらに時間を費やすこととなり、当初の計画より、「やや遅れている」という状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
小学校５年生の言語調整能力に関するプレアンケートを実施することができたが、本研究で目指す「発達過程」および「系統性」という点を明らかにするまでには至っていない。
今後は、①小学校５年生の調査データを量的に増加させること、②小学校６年生、中学生における言語調整能力に関する調査を実すること、③それらの調査データをもとにより詳細な言語調整能力の実態を把握すること、④理論的側面からの考察を充実させ、研究全体のフレームを構築すること、⑤言語調整能力の実態をもとに、必要とされる、もしくは育成すべき言語調整能力を措定すること、⑥それを育成するためのカリキュラム・教材の検討を行うことが本研究の残された課題である。
それらを遂行していくために、アンケート・調査を行い、その分析を進めていく。
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