| 研究課題/領域番号 |
24K06036
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 鎌倉女子大学 |
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研究代表者 |
石川 満佐育 鎌倉女子大学, 児童学部, 准教授 (00512063)
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| 研究分担者 |
中井 大介 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (20550643)
初澤 宣子 鎌倉女子大学, 児童学部, 講師 (30909049)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2027年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2026年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 課題未然防止教育プログラム / 1人1台端末を活用した生徒理解 / ICT活用による生徒指導 / 子ども支援アプリP-Lin |
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| 研究開始時の研究の概要 |
生徒指導提要における効果的な課題予防的生徒指導の実現のためには、課題早期発見対応と課題未然防止教育との円環的な実践を行うことが課題である。すでに課題早期発見対応に関し、1人1台端末を活用した生徒理解のためのアプリが多数開発され活用されているが、把握したデータに基づく心理教育の実践例は少ない。
そこで本研究では、1人1台端末を活用した生徒理解に基づく課題未然防止教育プログラムを開発し、課題予防型支援モデルを構築することを目的とする。具体的には、現在開発中のアプリ（P-lin）によって把握するデータと心理教育実践との対照を検証し、円環的なモデルとして示すことで課題予防的生徒指導の具現化を目指す。
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| 研究実績の概要 |
生徒指導提要における効果的な課題予防的生徒指導の実現のためには、課題早期発見対応 と課題未然防止教育との円環的な支援体制の構築が課題である。近年、1人1台端末の導入を背景に、生徒理解を目的とした各種アプリケーションが多数開発されているが、これらによって得られた生徒データを基に構築された心理教育プログラムや授業実践は依然として限定的である。そのため、生徒の個別的な実態や学級の現状を踏まえた、即応的かつ体系的な課題未然防止教育の導入は、十分に実現されていないのが現状である。
そこで本研究では、1人1台端末を活用した生徒理解に基づく、課題未然防止教育プログラムを開発し、課題予防型支援モデルを構築することを目的とする。具体的には、子ども支援アプリP-Linに日々入力されたデータと心理教育実践との対照を検証し、円環的なモデルとして示すことで課題予防的生徒指導の具現化を目指すこととした。
本研究の初年度である2024年度においては、以下の2点を主要な研究目的とした。第1に、文部科学省が推奨する「心の健康観察」における1人1台端末の活用の実態を概観し、課題早期発見対応と課題未然防止教育を連動させた支援体制の必要性を理論的に明確化すること、第2に、子ども支援アプリP-Linを通じて得られたデータに基づき、既存の心理教育実践との対照リストを作成すること、であった。
第１の目的に対する成果として、石川・初澤（2025）において、「心の健康観察」によって得られたデータをアセスメントとして位置づけ、そのデータに基づく課題未然防止教育の意義と可能性について論じた。第2の目的に対する進捗として、子ども支援アプリP-Linで収集された情報および実際に得られた生徒データの初期的分析をもとに、既存の心理教育プログラムとの対応関係を明確にし、対照リストの作成に着手した。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
研究実績の概要欄に記載した通り、本研究の目的と関連する1人1台端末の活用した「心の健康観察」についての課題を明確化するための文献レビューを実施し、その成果を論文化した。一方で、心理教育実践との対照リストの作成に関しては、生徒から得られたデータの整理および分析に想定以上の時間を要したため、当該年度内に分析結果を十分に反映させた対照リストの完成には至らなかった。以上の進捗状況を踏まえ、本研究の進行状況は「やや遅れている」と自己評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2025年度は、2024年度に実施予定であった、子ども支援アプリP-Linから得られたデータ分析に基づき心理教育実践の対照リスト作成を実施する。さらに、作成される対照リストに基づき、課題未然教育プログラムの原案作成ならびに、2026年度のプログラム実施に向けて実践校との連絡、調整、実施準備を進める予定である。
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