| 研究課題/領域番号 |
24K06088
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 |
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研究代表者 |
橋本 智也 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 准教授 (40802327)
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| 研究分担者 |
白石 哲也 山形大学, 学士課程基盤教育院, 准教授 (60825321)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 初年次教育 / Institutional Research / データ活用 / 理論と実践 / 学習評価 / 授業レベル / 国際比較 / IR（インスティテューショナル・リサーチ） |
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| 研究開始時の研究の概要 |
初年次教育は、多様な学習意欲や学力を持つ学生を大学の学びへ円滑に移行させるための重要な教育プログラムである。米国の初年次教育では学生の成長に関する理論に基づく教育実践とデータ活用の有効性が示されている。一方、日本では担当教員の経験と勘に頼り、データ活用も不十分という課題がある。本研究では、米国の初年次教育の理論・実践の融合とデータ活用の知見を日本の文脈に応用する。申請者らが担当する初年次教育科目で実践し、異なる教育制度や慣習を超えた初年次教育の本質を明らかにしつつ、日本の文脈への応用可能性を検討する。さらに、授業レベルにおいて、担当教員が自身でデータ収集・分析を行える仕組みを開発する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、米国の初年次教育の理論・実践の融合とデータ活用の知見を日本の文脈に応用することである。文献調査と米国の大学の訪問調査から知見を得て、応募者らが担当する初年次教育科目で実践することにより、異なる教育制度や慣習を超えた初年次教育の本質を明らかにしつつ、日本の文脈への応用可能性を検討する。
1年目の研究計画では、初年次教育に関する日本・米国の文献調査と、米国への訪問調査を行い、応募者らが担当する初年次教育の授業（前期開講）の設計に反映させ、受講生に対してアンケート調査を行うとしていた。
実績として、文献調査、担当授業への反映、受講生へのアンケート調査を行った。文献調査では、日本の初年次教育に応用する観点から、学生の成長に関する理論、学生の学習意欲や達成度をデータで把握・共有し改善に活用する取り組み等の知見を得た。受講生へのアンケート調査では授業設計の評価に活用可能な知見等の結果が得られた。アンケート調査の結果は2年目の授業の設計に反映させる計画となっている。また、1年目のアンケート調査の結果を踏まえ、2年目に実施予定の同様の調査の結果と比較した上で米国の調査を行うことが有効であるため、米国への訪問調査は実施せず、2年目以降の実施とした。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
1年目の研究実施計画の通り、文献調査、担当授業への反映、受講生へのアンケート調査が行えているため。ただし、1年目のアンケート調査の結果を踏まえ、2年目に実施予定の同様の調査の結果と比較した上で米国の調査を行うことが有効であるため、米国への訪問調査は実施せず、2年目以降の実施とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度のアンケート調査の結果を踏まえ、2024年度の計画から延期となった米国調査については、2年目に実施予定の同様の調査結果と比較しながら、2025年度後半に実施する予定である。調査先については、研究協力者から2校（受け入れ承諾済み）に加え、多様な学生集団へのデータ活用が顕著な大学を1校選定中である。これにより、大学規模や学生の状況が異なる大学における初年次教育の取り組みと、学習評価等へのデータ活用の実態を調査することが可能となる。
加えて、2025年度以降は、米国の調査を踏まえて、日本の初年次教育授業への応用をより具体化させる計画となっている。2024年度に実施した担当授業でのアンケート調査に加えて、2025年度にも受講生（1年目とは別の受講生）への調査を行い、学生の学習行動・動機づけ・達成度等へのデータ活用について引き続き検証する。
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