研究課題
基盤研究(C)
2004年の国立大学法人化以降、法令改正や政策等を通じて国公私立大学のガバナンス改革が進められてきたが、組織的な教育改善等の成果につながっているとは言い難い。ガバナンス改革を諸制度の変更ととらえ、教職員が教育改革業務に参画する際に認知する解釈や意味づけを考慮せず、組織研究の知見を活用してこなかったためである。本研究では、ガバナンスの改革では諸制度の変更以上に、教職員の能力発揮を阻害する組織内の慣習や制度の打破が重要であることを明らかにし、その影響を緩和したり克服するための支援策を提示したい。