| 研究課題/領域番号 |
24K06122
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
下井 俊典 千葉大学, 大学院看護学研究院, 特任准教授 (30364649)
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| 研究分担者 |
酒井 郁子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (10197767)
井出 成美 千葉大学, 大学院看護学研究院, 准教授 (80241975)
孫 佳茹 千葉大学, 大学院看護学研究院, 特任講師 (40757316)
高野 吉朗 国際医療福祉大学, 福岡保健医療学部, 教授 (20439574)
有家 尚志 国際医療福祉大学, 福岡保健医療学部, 助教 (90847534)
濱地 望 令和健康科学大学, リハビリテーション学部, 助教 (10807978)
大古場 良太 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (30825253)
仲 貴子 帝京平成大学, 健康医療スポーツ学部, 講師 (90415498)
吉松 竜貴 東都大学, 幕張ヒューマンケア学部, 准教授 (20583983)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2029-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2028年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2027年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 専門職連携教育 / IPE / エージェンシー / 専門職教育 / 学習観 / 教育効果 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、その行為主体性を指す「学習者のエージェンシー」が、学習者に求められる態度の１つとして提示されている。一方で、保健医療福祉の専門職教育で実装が拡大している専門職連携教育（IPE）の中でも、経験学習および構成主義に立脚し、演習・実習を含めながら複数年次にわたって階層的に設計されたIPEプログラムは、学習者のエージェンシーを獲得・涵養する潜在的な教育効果を保有していると考えられる。そこで本研究では、複数の教育機関におけるIPEプログラムのエージェンシーに対する教育効果を測定・比較し、良質に設計されたIPEは学習者のエージェンシーを高める、という仮説を多機関共同研究にて検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は複数の教育機関で実装されているIPE（専門職連携教育）カリキュラムの教育効果を、学習者のエージェンシー（主体的行為、行為主体性）の観点から検討することを目的とした縦断調査である。具体的な手続きとしては、各教育機関の新入生に対して、学部教育がまだ暴露されていない、あるいは間もない期間での調査結果をリファレンス・データとする縦断調査とするため、2024（令和6）年4月より調査を開始する予定であった。しかし、1) 研究代表者の所属機関における倫理審査（一括審査）手続きに一定の期間を要した、2) 研究代表者の所属機関における倫理審査後の、研究分担者および研究協力者の所属機関における倫理審査上の手続きに、さらに一定の期間を要した、ことから、各教育機関の新入生に対する、学部教育がまだ暴露されていない、あるいは間もない期間での調査開始を断念せざるをえなかった。このため本年度は、1) 倫理審査手続きの開始、2) 複数回のリサーチ・ミーティングによる研究メンバー間での研究協力体制の構築を図った。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
4: 遅れている
理由
1) 研究代表者の所属機関における倫理審査（一括審査）手続きに一定の期間を要した、2) 研究代表者の所属機関における倫理審査後の、研究分担者および研究協力者の所属機関における倫理審査上の手続きに、さらに一定の期間を要した、ことから、各教育機関の新入生に対する、学部教育がまだ暴露されていない、あるいは間もない期間での調査開始を断念せざるをえなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度は、1) 倫理審査手続きの開始、2) 複数回のリサーチ・ミーティングによる研究メンバー間での研究協力体制の構築を図った。結果として、研究代表者の所属機関を含めた複数の教育機関での倫理審査手続きが終了し、2025（令和７）年5月現在、４教育機関にて調査を開始した。今年度は、1) 研究メンバーが所属する全教育機関での調査開始、2) 調査対象学科の拡大、3) 調査結果の学会での報告、を計画している。
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