多文化共生のための国内大学間オンラインPBL共修プログラムの開発と検証

• 研究課題/領域番号: 24K06130
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分09050:高等教育学関連
• 研究機関: 長崎大学
• 研究代表者: 井田 洋子 長崎大学, 経済学部, 教授 (10203085)
• 研究分担者: 丸山 真純 長崎大学, 経済学部, 准教授 (00304923) ; 藤本 健太郎 長崎外国語大学, 外国語学部, 准教授 (00911504) ; 小野 康子 兵庫県立大学, 国際商経学部, 特任助教 (30712179) ; 冨田 高嗣 長崎外国語大学, 外国語学部, 教授 (60814697) ; 小峯 茂嗣 桃山学院大学, 共通教育機構, 共通教育機構講師 (80510081)
• 研究期間 (年度): 2024-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円); 2026年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2025年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円); 2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
• キーワード: 地方共生 / 他文化理解 / オンライン共修 / オンライン教育 / グローバルシテイズン教育 / 地域の多文化共生 / 国内大学館オンライン授業 / 学習者エンゲージメント

研究開始時の研究の概要

グローバルシティズン教育として、「地域の多文化共生」をテーマとした国内大学間オンラインPBL共修授業(桃山学院大学・長崎大学・長崎外国語大学の学生及び留学生)を実践しつつ、学習者エンゲージメントの観点から教育実践プログラムと教育方法の開発を行い、その効果検証を総合的かつ多面的に行う。
具体的には、2つの異なるオンライン共修授業について、社会文化的アプローチに立脚した教育実践プログラムと教育方法をアクションリサーチ用いて考案、実践しつつ 改善を繰り返し、受講生の「異文化理解」「(文化的)他者との協働」「批判的思考」主社会への関与の向上など効果を、混合法により総合的かつ多面的に検証する。

研究実績の概要

2024年度前期に、①長崎大学経済学部と桃山学院大学との共修授業及び②長崎大学経済学部と長崎外国語大学との共修授業の２つを実施した。①は「地域と多文化共生」をテーマに、②は「長崎と外国の関わり」をテーマに挙げた。また、②の授業においては、長崎外国語大学側から参加学生１１名中４名の留学生（韓国人及び中国人）が参加をすることで、授業を通しても異文化理解を深めることができた。なお、①の共修授業については、双方の授業時間帯に３０分のずれがあり、毎回の授業時間が最大６０分に限定されてしまうこともあり、期待していた授業効果をもたらすことができたいとの判断から、双方で協議をした結果、２０２５年以降は、授業の開講方法を変えて実施する運びとなった。
長崎大学の担当者は、オンライン授業に必要なパソコンの購入と課題に関係する書籍の購入を行なった。また、同志社大学で行われた本科研費テーマに関連する学会に出席するとともに、兵庫県立大学に移動した分担者と今後の研究について意見交換を行った。
外国語大学の2名の分担者は、２０２５年２月に「多文化共生のための国内大学間オンラインPBL共修プログラムの開発と検証」にともなうフィールドワークコースの教育実践をテーマに。大阪産業大学の梅田サテライトキャンパスを視察し、効率的なオンライン授業を遂行するためのヒントを得るとともに、大阪産業大学で現在行われている教習授業の実践や留学生教育に関する意見交換を行なった。また、長崎外国語大学と桃山学院大学との共修授業の実現を視野に、関西に存在する長崎の歴史文化関連施設として、滋賀県長浜市に所在する高月観音の里歴史民俗資料館を訪問した。

現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

当初の予定通り、①長崎大学経済学部と桃山学院大学との共修授業及び②長崎大学経済学部と長崎外国語大学との教習授業を実施することができたと言える反面、新たなオンライン共修授業の相手先大学の開拓については、とりわけ中国の複数の大学が候補に上がっているものの、具体的な進展に向けての協議を開催することができなかった。
また、1名の分担者の大学移動があったため、当の分担者は、今回オンライン共修に関わることができなかった。

今後の研究の推進方策

今年度は、以下の点に焦点を当てて活動を進める。
（１）長崎大学経済学部と桃山学院大学の共修授業の開講方法を改めて模索する。
（２）新たなオンライン共修授業の相手先大学として、日本及び海外（中国およびフィリピン）の大学との協議を進める。
（３）今年で３年目となる二つの共修授業について、一応の総括を行なった上で、授業の改善を測る。