| 研究課題/領域番号 |
24K06382
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
南崎 梓 名古屋大学, グローバル・マルチキャンパス推進機構, 特任助教 (90826827)
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| 研究分担者 |
梅村 綾子 名古屋大学, 博物館, 特任助教 (80816265)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2027年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2026年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2025年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 科学教育 / 調べ学習 / α世代 / 科学イベント / インターネット / 科学コミュニケーション / STEM教育 / アルファ世代 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2010年以降に生まれた「α世代」はソーシャルメディア・ネイティヴで新しい価値観を持つとされるが、その科学への態度は十分検証されておらず、現在の研究教育機関のアウトリーチ活動の担い手との価値観の乖離が広がっている可能性がある。さらに近年のデジタル化により情報伝搬の様子は急激に変化し、日本の9歳児童の7割以上が自分専用の通信機器を持っているが、現在彼らがどのように科学情報を受け取っているのかについては十分な情報がない。本研究では、α世代の科学への態度と、デジタル情報化社会における科学教育格差に注目し、次世代の科学コミュニケーション活動に示唆を与えることを目指す。
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| 研究実績の概要 |
①学習方法に関する意識調査を行い、②その結果をもとに学生スタッフと共に「調べ学習」を行うイベントを実施した。
①一般向け科学イベント2件（参加者数400名 ／42名）を行い、そこで、科学の調べ学習についてのアンケート調査およびフリースタイルの聞き取り調査を、未就学児～中学生とその保護者を対象に行なった。アンケート回答数は115件であった。アンケートの結果より、特に「小学生の学習方法」を取り上げると、小学1年生は「本」を中心に調べるが、小学2年生あたりから「インターネット」が増え、小学3年生以降はインターネットが本を上回り学年が上がるほどその差は開いていく傾向がある。この傾向に対してどう思うか、イベントに参加した保護者の方々に聞き取り調査をすると、便利、早い、という利便性を認める一方で、親目線から「時代だなぁ」とか「本当は本にも触れさせたいんですけどね」という意見があった。インターネットを用いた学習方法についての世代間の価値観ギャップについては、さらなる調査・考察を行う予定である。
②上記の調査結果をもとに、小学1年生～6年生を対象とした、オンラインの調べ学習イベントを実施した（参加者数29名）。本イベントは、オンラインの地図上に表示された石碑やモニュメントを手掛かりに調べ学習を実践し、地域の防災マップを作成するもので、学年ごとにグループに分かれて、それぞれに学生スタッフがついてサポートをした。①のアンケート結果により年齢による学習方法の傾向を認識できたため、適切な準備ができ、参加者の年齢相応の対応ができた。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度では、科学コミュニケーションの現場知の収集や参加者へアンケートを進め、学習方法への知見を大まかながら掴むことができた。さらに、その知見を、調べ学習のイベント実施に活かすこともでき、最終的な目標であるイベント実施・検証に向けて十分な予備研究が進んだと言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、初年度の分析をもとに、引き続き①科学コミュニケーション現場での聞き取り調査・イベント実践を継続しながら、②客観的なデータ取得も試み、情報発信者側（親・教師・科学コミュニケーター）・受け取り側（α世代）の認識ギャップの究明やα世代における科学コミュニケーションのあり方について考察を深める。最終的に、得られた知見をもとに、③実験的にイベントを企画・実施し、参加者および科学コ ミュニケーションの担い手の満足度や学習度を検証することを目指している。
具体的には、①現場での聞き取りには、名古屋市内での調査継続に加え、国内外でのデジタルデバイスやオンラインを用いた科学イベントの視察とその評価を検証する。海外の調査先としては、米国・フィンランド等のSTEAM教育現場や、国際的な大規模科学研究プロジェクトによる国を跨いだSTEAM教育の試みにも取材予定である。②客観的データについては、都道府県別のデジタル・ケイパビリティ・インデックス(DCI)(野村総研)や社会のデジタル化の指標であるIMD World Digital Competitiveness Rankingを用い、地域や世代の科学への態度のギャップを検証する。③科学イベントの実験的実施および検証としては、次の2段階に分ける。 (1)オンライン調査:イベントの内容や時間・場所などの設定を変えた、架空の科学イベ ントの案内を複数用意し、どのイベントにどのような価値を見出すのかを、回答者の世代に注目して比較する。 (2)イベントの実験的実施:α世代を対象としたイベントを企画し、参加者および科学コ ミュニケーションの担い手の満足度や学習度を検証する。
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