| 研究課題/領域番号 |
24K06444
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10010:社会心理学関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
林 安希子 慶應義塾大学, 商学部(日吉), 准教授 (50789716)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2025年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | マシュマロ課題 / グループ・マシュマロ課題 / 自己制御 / 実行機能 / 行動制御 / グループ制御 / 日米比較研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
申請者発案の「グループ・マシュマロ課題」を実施し、幼稚園児におけるグループ制御を日米比較研究により検討する。グループ状況下において、1)子ども達は、どのようにマシュマロ課題に取り組むのか、2)日本と米国の子どもとで、マシュマロ課題への取り組み方は同じか、違うか、これら2点の解明を目的とする。従来の研究では、行動の制御は「自制」として概念化されてきた。しかし、日本の幼児教育者は、行動を制御する機能は、個々の子どものみではなく、グループにもあると考え、日々の教育を実践している。 個人の能力として扱われてきた行動の制御をグループの能力としても捉えることができるかという問いに、実証研究により迫る。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、報告者発案の「グループ・マシュマロ課題」を実施し、幼稚園児におけるグループ制御を日米比較研究により検討する。1)グループ状況下において、子ども達は、どのようにマシュマロ課題に取り組むのか、2)グループ状況下において、日本とアメリカの子どもとで、マシュマロ課題への取り組み方は同じか、違うか、これら2点の研究課題の解明を目的としている。
従来の研究では、行動の制御は「自制」として概念化されてきた。しかし、日本の幼児教育者は、行動を制御する機能は、個々の子どものみではなく、グループにもあると考え、日々の教育を実践している。 個人の能力として扱われてきた行動の制御をグループの能力としても捉えることができるかという問いに、実証研究により迫る。
2024年度開始直後から子ども達への課題実施をするため、子ども達の保護者からの許可を得る手続きを開始した。また、2024年度前半では、国際学会（International Society for the Study of Behavioral Development）に参加し、発達心理学の分野での「実行機能」の一連の研究（行動・思考・感情）の最新の動向を探り、後半では、国際学会（Comparative Education Society of Hong Kong） に参加し、国際比較研究における理論的枠組みに触れた。それらを元に本研究の要である「グループ・マシュマロ課題」の理論的枠組みに関する論文を執筆・投稿し、現在、査読過程である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
2024年度に子ども達への課題を実施予定だったが、園の協力の同意は得ていたものの、その年度の子ども達の保護者（約90人）からの許可を得る必要があり、その手続きに時間がかかり、課題実施に至らなかったため、遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度に実施予定だった日本の子どもたちへの課題を6月から8月に実施予定である。課題は、グループ・マシュマロ課題を実施する。必要なものは、マシュマロと紙皿、ビデオ機器2台と三脚、机と椅子である。机の上に、紙皿に置いたマシュマロを用意する。 マシュマロは1人1人の前に置く。子ども達に気づかれない位置にビデ オ2台を設置する。担任教師にグループの作成を頼み、1グループずつ部屋に連れて きてもらう。課題実施時の手順と課題実施者のスクリプトは用意してある。課題実施時間5分間に加え、課題前後の子ども達との会話を合わせると1グループあたりに要する時間は、約15分間である。
2024年度前半にて、日本の子ども達への課題実施を終え、後半はアメリカの子ども達への課題実施の準備に入る予定である。許可を得る過程に時間がかかるが、アメリカの幼稚園の年度始めが8月中旬以降であるため、その前に許可取得の過程に入ることは難しい。課題実施は早くて2026年3月頃になると考えられる。2025年度中に日本・アメリカともに子ども達への課題実施の終了を目指す。
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