青年－両親間葛藤に影響を及ぼす社会的文脈間のスピルオーバー効果に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	24K06498
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分10020:教育心理学関連
研究機関	名古屋大学
研究代表者	平石賢二名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80228767)
研究期間 (年度)	2024-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス	交付 (2024年度)
配分額 *注記	4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円) 2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円) 2025年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円) 2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード	親子間葛藤 / 中学生の親子関係 / 親子間葛藤解決行動 / スピルオーバー効果 / 青年期 / 学校ストレス / 職場のストレス
研究開始時の研究の概要	本研究では，青年－両親間葛藤に及ぼす家庭外の社会文脈である学校と職場の影響，すなわち，スピルオーバー効果を検証する。調査は2回実施し，研究Ⅰでは中学1年生とその両親を対象にした合計4回の短期縦断調査を実施し，子どもの学校でのストレスと両親の職場でのストレスが，それぞれの心身の健康状態，親の養育スタイルの認知などの個人内要因を媒介して，青年－両親間の関係性の質である親子間葛藤と相互信頼感にどのような関連を示すか概念間の関連モデルの検証を行う。続く研究Ⅱでは半構造化面接を実施し語りのデータから概念間の関連モデルに関与している他の様々な要因を探索的に検討し，モデルをさらに精緻化させていくことにする。
研究実績の概要	2024年度は主に2つの研究活動を行った。 1．青年―両親間葛藤に関する文献研究：本研究課題のメインテーマである青年―両親間葛藤に関する最近10年間に国際誌に掲載された論文を収集した。その結果，青年を対象にした研究はあるものの親を対象にした研究は非常に限られている現状が再確認できた。 2．親の親子間葛藤解決行動尺度の作成および関連要因との検討：親子間葛藤は単にその経験の有無や辛さの程度だけではなくそれを以下に解決するかという葛藤解決行動も含めて検討する必要があるとの観点から，本研究課題においても親子間葛藤解決行動についても測定することにした。2024年度では2023年度に収集した中学生の子どもをもつ親を対象にした調査データを再分析して親の親子間葛藤解決行動尺度の作成を試みた。また，葛藤解決行動の構造について探索的因子分析により検討し対自分行動が3因子，対子ども行動が4因子からなることが明らかにされた。さらに親の葛藤解決行動と親子間葛藤による心理的ストレスの強さおよび親子の相互信頼感との関連について相関分析を行った結果，心理的ストレスの強さとは弱い有意な相関，相互信頼感とは中程度の有意な相関があることが明らかになった。この結果については，日本発達心理学会第36回大会でポスター発表を行った。そして，本研究課題の対象となっているスピルオーバー効果の可能性については，親の夫婦関係の質（夫婦の愛情）とワーク・ファミリーコンフリクトを親子関係の背景にある外的な社会的文脈の要因とみなし，親子間葛藤解決行動との相関関係の検討を行った。その結果，青年―両親間葛藤における解決行動と夫婦の愛情は部分的に有意な相関は認められるが低い相関であること，ワーク・ファミリーコンフリクトとの関連についてはほとんど有意な相関関係が見いだせなかったことが明らかとなった。この研究成果に関しては未発表である。
現在までの達成度	現在までの達成度 3: やや遅れている理由前年度に実施した調査データの分析に時間がかかっており，本研究課題への着手が遅れていることが主な原因である。研究概要で述べた通り，前年度の調査データは親子間葛藤解決尺度を作成するためのものであり，その尺度は本研究課題においても使用するために優先的に行う必要があった。また，親の親子間葛藤に及ぼすスピルオーバー効果を検証するためのパイロットスタディとして，夫婦関係とワークファミリーコンフリクトと親子間葛藤解決行動の関連を検討したため，その分，時間がかかっていたことも理由の1つとして挙げられる。
今後の研究の推進方策	研究を推進するピッチを上げることと研究に費やす時間（エフォート率）を増やす必要がある。しかし，本研究課題においては短期縦断調査を実施する計画であるため，慎重に調査で測定する内容と尺度の選定を行う必要がある。そのため，研究計画期間を1年間延長する申請を行う予定である。