うつ病患者に認知行動療法を導入する際の適用条件はなにか？

• 研究課題/領域番号: 24K06602
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分10030:臨床心理学関連
• 研究機関: 慶應義塾大学
• 研究代表者: 小澤 満玲 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 研究員 (30972814)
• 研究分担者: 片山 奈理子 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 助教 (30528568)
• 研究期間 (年度): 2024-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2026年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円); 2025年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
• キーワード: 認知行動療法 / うつ病 / ドロップアウト / 適用条件 / 治療満足度

研究開始時の研究の概要

多くの研究によりうつ病に対する認知行動療法の有効性が示されているが、ドロップアウトおよび治療に満足を得られていない者を含むと、治療効果の割合は減少する。ドロップアウトや満足度が低い場合、症状の悪化など転帰が悪くなることが明らかとなっており、認知行動療法導入時に患者の適用を判断することは必須である。
本研究では、うつ病患者に認知行動療法を施行した症例について後方視的に分析し、認知行動療法をうつ病患者に導入する際の適用条件について明らかにする。本研究の成果から、ドロップアウトを未然に防ぐための方略の基盤を確立でき、うつ病治療における認知行動療法の最適化に関する知見を充実させることが可能となる。