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クラウド送信型家庭血圧計を用いた高血圧患者の無症候性心房細動の早期発見

研究課題

研究課題/領域番号 24K11248
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分53020:循環器内科学関連
研究機関自治医科大学

研究代表者

甲谷 友幸  自治医科大学, 医学部, 准教授 (00458291)

研究分担者 渡部 智紀  自治医科大学, 医学部, 講師 (00570269)
苅尾 七臣  自治医科大学, 医学部, 教授 (60285773)
小森 孝洋  自治医科大学, 医学部, 講師 (80406107)
星出 聡  自治医科大学, 医学部, 教授 (90326851)
研究期間 (年度) 2024-04-01 – 2029-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2028年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2027年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2026年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード心房細動 / 家庭血圧 / 不整脈 / 血圧
研究開始時の研究の概要

我々は家庭血圧計で不整脈を検出するシステムを開発し、心房細動検出アルゴリズムを確立し商品化した。さらに本研究では、1) 200名の高血圧患者を4年間追跡する、2) 家庭血圧計で得られた不規則脈波や食塩摂取・運動量をインターネットで自動送信しクラウド管理する、3) 毎日医療者がクラウドで不規則脈波の確認をする、4) 不規則脈波が検出された患者に連絡し受診し検査を行う。本研究により、不整脈検出機能をもつ家庭血圧計でどの程度心房細動が発見されるかが示され、生活習慣を含めた包括的な高血圧患者の心血管イベントの発症予防が可能になると期待される。

研究実績の概要

無症候性の発作性心房細動の発見は難しい。一方で、初発の脳梗塞の中に未治療・未発見の発作性心房細動患者が一定数存在する。本研究の初年度・次年度では、家庭血圧計による心房細動の早期発見の有効性の検証を目的として、心房細動の発症率が高いカテーテルアブレーション後の高血圧を合併した心房細動患者をおよび心房細動を合併しない高血圧患者の登録を行う。通常の診療の範囲内で高血圧診療を行い、高血圧診療ガイドライン通り家庭血圧をガイドとした治療を行う。心電図測定を行い、家庭血圧計での不規則脈波の記録を行う。
初年度は心房細動に対してカテーテルアブレーションを受けた高血圧患者および外来通院中の高血圧患者35名について家庭血圧計を用いたクラウドシステムを確立した。導入できた患者においては順調に血圧及び不規則脈波の自動送信が行われていて通信・機器トラブルなどは見られていない。すべての患者に心電図測定、DダイマーやBNPを含む採血を行えている。初年度においては、第46回 高血圧学会総会AMED・JSH合同シンポジウム 2において高血圧患者における不整脈アラート機能つきの家庭血圧測定とクラウドデータ活用による心房細動の早期発見というタイトルで講演を行った。
不規則脈波は約半数に見られ、Dダイマー上昇例も見られている。特に高齢の高血圧患者ではスマートフォンの操作が難しいこともあり、初年度は想定より登録患者が少なかったが、同伴する家族への機器の説明などの工夫を行い2025年度は患者登録を加速して進めていく予定である。

現在までの達成度
現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

登録症例数は想定通りよりやや遅れているものの、心電図や採血などのデータはそろっていて解析は可能な状況にある。今年度は100名の登録を目指していく。2026年度中に200名の登録を完了させ、最終解析を行う。

今後の研究の推進方策

システムは確立し運用上問題はないが、患者登録数が遅れている状況である。そのため、本研究に対するエフォートを増やし、同伴する家族への機器の説明などの工夫を行い、外来での積極的な患者登録を進めていく。

報告書

(1件)
  • 2024 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 高血圧患者における不整脈アラート機能つき の家庭血圧測定とクラウドデータ活用による 心房細動の早期発見2024

    • 著者名/発表者名
      甲谷 友幸
    • 学会等名
      第46回 高血圧学会総会 AMED・JSH合同シンポジウム 2
    • 関連する報告書
      2024 実施状況報告書

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公開日: 2024-04-05   更新日: 2025-12-26  

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