看護学生の“死について語り合う”能力を育成するための教育プログラムの構築

研究課題

研究課題/領域番号	24K13632
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分58050:基礎看護学関連
研究機関	島根県立大学
研究代表者	園山純代島根県立大学, 看護栄養学部, 助教 (70965904)
研究分担者	阿川啓子島根県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (20709381) 森山美香神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (50581378)
研究期間 (年度)	2024-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス	交付 (2024年度)
配分額 *注記	3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円) 2026年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円) 2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円) 2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード	死生観 / 看護学生 / 教育プログラム / デスエデュケーション / 意思決定支援 / 対話
研究開始時の研究の概要	多死社会において、看護師は関係者間で死を見据えた話し合いのためのコーディネーターとして重要な役割をもつものの、看護師自身が他者と死について語り合う経験が乏しいことが課題である。本研究では基礎教育の段階において、看護学生の他者と“死について語り合う”能力を育成するための教育プログラムを開発する。研究方法は、国内外で行われているデスエデュケーションに関する実態調査、及び臨床で看取り期のケアを行っている専門職の実践から、死について語り合う能力の構成要素を明らかにする。実践データとして地域住民と看護学生による看取りに関するワークショップを開催するとともに、プログラム開発には専門職部会による検証を行う。
研究実績の概要	本研究の目的は、看護学生が死について語り合う能力を育成するための教育プログラムを構築することである。 2024年度の計画は、看護学生の終末期ケア教育の実際について明らかにすることであった。そこで、以下の二つについて重点的に調査を行った。一つ目は、看護学生の死生観と終末期ケア教育の実際について現状把握をするため文献調査を行った。結果として、我が国の基礎看護教育における終末期看護教育のニーズに関して、内容は生死についての思想に関するもの、方法は討議やシミュレーションが求められていた。学生の学びに関して、演習やシミュレーションによる教育方法はコミュニケーション技術などの終末期ケアの実践を学ぶことに対して効果的であった。視聴覚教材を用いた教育方法は、終末期ケアに対する関心や動機づけ、死生観の涵養に効果的であった。演習やシミュレーションは具体的なケアの実践に対して効果がある反面、ケアの基盤となる看護学生自身の死生観の涵養や終末期ケアに対する関心への効果は明らかになっておらず、同様に、視聴覚教材を使用した教育は看護学生の死生観に対して効果が得られる反面、コミュニケーション技術などの具体的なケア実践に対しては課題が残されていた。二つ目は、教育プログラムの構成要素とするため、国内で実践されているACP （Advance Care Planning）に関する地域活動の現状と課題について文献調査を行った。結果として、全ての地域活動に共通して強調されていたのは、ファシリテーターの必要性であった。課題には、地域活動は具体的な疑似体験ができる反面、途中で脱落する参加者もおり、参加者の心理的負担が指摘されていた。そのため、地域活動でのファシリテーターには、参加者の思いの背後に、死にゆく人と見送る人との関係性に基づいた死生観があることから、それらに配慮した進行が必要であると考えられた。
現在までの達成度	現在までの達成度 3: やや遅れている理由 3年計画で本研究を終えることを想定して、1年目では看護学生の教育の実態を明らかにする必要がある。しかし実態調査は文献調査のみにとどまっており、教育プログラムを構成する具体的要素としては不十分である。実際の看護学生が感じている終末期ケア教育に対するニーズや課題に関する調査が残されている。
今後の研究の推進方策	2025年度は教育プログラムの具体的構成要素を明らかにするために、看護学生及び若手看護師が感じている終末期ケア教育のニーズ及び課題と、医療専門職の死について語り合う能力を調査することを計画している。終末期ケア教育の実態では、これまでの文献調査を基に看護学生や若手看護師が感じている終末期ケア教育のニーズ及び課題について、量的調査を行う計画である。これらに加えて、実際に臨床で看取りを行っている様々な専門職の死について語り合う能力の構成要素についてインタビューを行い、内容分析を行う計画である。調査で明らかになったデータを基にして、教育プログラムを構築する。教育プログラムに関しては専門職部会を開催し、専門職からのフィードバックを得る予定としている。