| 研究課題/領域番号 |
24K14067
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 亀田医療大学 |
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研究代表者 |
那須 真弓 亀田医療大学, 看護学部, 講師 (40851514)
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| 研究分担者 |
長江 弘子 亀田医療大学, 看護学部, 教授 (10265770)
原沢 のぞみ 東邦大学, 看護学部, 教授 (10623077)
矢野 聡子 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 助教 (10870206)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2029-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2028年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2027年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 誤嚥性肺炎 / 高齢者 / 摂食嚥下障害 / 食支援 / 経口摂取 / フローシート / ハイブリッド型教育プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
誤嚥性肺炎患者と関わる看護師は、知識不足や不安を感じながら食支援を行っている実態がある。そのため、急性期病院に誤嚥性肺炎で入院した高齢者の再発予防と経口摂取継続のための食支援フローシート」を作成した。さらに、本研究では食支援フローシートの改良と実装を目指し、知識習得のためのオンラインの自己学習と技術習得のための集合研修を組み合わせたハイブリッド型教育プログラムの開発と効果検証を目的とする。目的達成のため、①食支援フローシートにより食支援を行い、妥当性と実行可能性の検証を行い、②ハイブリット型教育プログラムを開発し、③教育プログラムの実施と一群事前事後テストによる効果検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、誤嚥性肺炎で急性期病院に入院した高齢者に対して、再発予防と経口摂取継続のための「食支援フローシート」を実装可能とするハイブリッド型教育プログラムを開発・検証することを目的としている。看護師が日常的に患者と関わる中で、嚥下障害の兆候や患者のもつ摂食嚥下機能を早期に捉え、適切な介入につなげるための支援体制の強化を図るものである。
当初はフローシートの妥当性検証を実施予定であったが、分担研究者間で123項目に及ぶ構成が現場での使用には負担が大きく、実施可能性が低いとの認識が共有された。そのため、本年度は研究計画を一部見直し、フローシートの項目精査と再構築に主に取り組んだ。具体的には、摂食嚥下障害看護認定看護師や老人看護専門看護師などの専門職による意見交換を重ね、評価項目の臨床的有用性、重複の有無、表記の明確さ、記録方法の簡便さなど多角的な視点で評価を実施した。
現在は、使用頻度の高い項目を優先的に残しつつ、現場の判断で省略できる項目の柔軟な運用など、実用性を考慮した構成への見直しを進行中である。また、フローシート活用に必要な教育プログラムに関しても教材構成の方向性を検討し始めており、来年度以降のフローシートの妥当性検証の円滑な実施に向けた基盤が整いつつある。最終的には、多職種間連携や地域への展開可能性も踏まえ、運用方法の標準化やマニュアル化についても検討を進める予定であり、継続的な改善と成果の汎用化を視野に入れている。これらの取り組みは、看護師による食支援の質向上に寄与することが期待される。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
当初は食支援フローシートの妥当性検証から着手する予定であったが、123項目に及ぶ構成が実施現場での使用において過剰であるとの意見が分担研究者間で共有された。そのため、専門家の意見も踏まえ、分担研究者間での協議を経て、内容の見直しおよび再構築に取り組んでいる。現時点では、フローシートの再構築作業に時間を要しており、次年度中に妥当性検証へ移行できるかどうかは不透明であるが、検証実施に向けた基盤整備と連携体制の構築を継続して進めていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在進行中の食支援フローシートの再構築作業を継続し、現場での実施可能性と妥当性を高めた内容とすることを最優先とする。フローシートの見直しに一定の時間を要しているが、完成後は速やかに妥当性検証の準備を整え、可能な範囲で検証を開始したい。なお、次年度中の妥当性検証の実施が困難な場合には、関係機関との調整を継続しながら、教育プログラム開発に向けた基礎資料の整理および教材試案の作成など、実装に向けた周辺準備を進める。研究体制や実施スケジュールに柔軟性を持たせつつ、目的達成に向けて着実に推進する方針である。
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