| 研究課題/領域番号 |
24K14113
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 山口大学 |
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研究代表者 |
斎藤 美矢子 山口大学, 大学院医学系研究科, 講師 (30864368)
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| 研究分担者 |
守田 孝恵 獨協医科大学, 看護学部, 特任教授 (00321860)
吹田 晋 国立保健医療科学院, その他部局等, 主任研究官 (30813779)
山田 小織 佐賀大学, 医学部, 教授 (60369080)
村上 祐里香 山口大学, 大学院医学系研究科, 助教 (60898865)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 保健師 / 職場内教育 / 地域課題 / 公衆衛生看護 / OJTモデル / OJT / 地域診断 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
保健師に求められつつも日常業務の中での実践に困難をきたしている、個別の健康問題から解決すべき地域の健康課題へ思考を展開する地域診断の実践技術を、保健師が日常業務の中で高め合うことができるOJTモデルを開発する。
2020～2024年度の研究で開発中の「1歳6か月児健診後カンファレンスにおける地域の健康課題発見型カンファレンスモデル」を、その他の保健活動場面にも適用し「個別課題から地域課題へ展開するOJTモデル」に発展させる研究である。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、2020～2024年度「1歳6か月児健診カンファレンスシートを活用した地域の健康課題発見モデルの開発」の研究成果を基に、1歳6か月児健診後カンファレンス以外の保健活動の中で個別事例を検討する場面に適用させ、OJTモデルを開発することを目的としている。2024年度は、文献検討や研究者と現任保健師との意見交換により、適用させる活動場面とその場面に応じた職場内教育方法の検討を行った。適用可能な場面として、保健所の難病相談会や管内保健師研修会、市町村の健康相談や育児相談、地域包括支援センターの地域ケア会議などが挙げられた。文献検討では、個別課題から地域課題を抽出し、解決の検討を図る手法として事例検討会や職場外研修などがあり、事例検討会では、効果的に開催する方法や要因が明らかにされていた。しかし、日常業務の中で職場内教育として行うには、より活動場面に即した実践的な方法や保健師の意識変容を促す工夫の検討が必要である。
また、第13回日本公衆衛生看護学会でワークショップを開催し、現任保健師や教育機関の教員を対象に、これまでの研究成果を報告するとともに2025年度に行う予定の実証研究のリクルートを行った。その結果、全国数ヵ所の自治体保健師から参加意向があり、これから具体的な研究計画を立案していく予定である。先行研究の成果として製作された動画（地域課題発見型カンファレンス）を研究者が所属するHP（http://publichealthnursing.med.yamaguchi-u.ac.jp/research_project.html#saito）で公開し、引き続きリクルートを行うなど実証研究に向けて準備中である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度（2024年度）は職場内教育方法の検討と次の段階となる実証研究のリクルートを進めてきた。リクルートについては、先行研究の成果である動画を活用しながらさらに進めているところである。職場内教育方法については、研究者間での検討がまだ不十分であるため、介入の場面で押さえるべき観点を明らかにし、基本的な教育方法をベースに、適用する活動場面に応じた内容に洗練させていく必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
職場内教育の方法については、適用させる場面に応じた方法を検討する必要があるため、参加意向が確認された自治体保健師とその場面を確定することが必要である。基本となる職場内教育方法を確立したうえで、研究参加者と協議を重ねながら、適用場面に応じた内容に洗練させていく。
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