| 研究課題/領域番号 |
24K14524
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター |
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研究代表者 |
本郷 由貴 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, スポーツ医学研究部門, 契約研究員 (30991517)
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| 研究分担者 |
浅野 憲一 筑波大学, 人間系, 教授 (60583432)
高井 秀明 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (50586146)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2029-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2028年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2027年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | セルフ・コンパッション / コンパッションへの恐れ / 自己批判 / メンタルヘルス / パフォーマンス / コンパッショネイト・マインド・トレーニング / アスリートのウェルビーイングとメンタルヘルス / 競技スポーツ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、競技スポーツ領域ではアスリートのウェルビーイングの重要性が強調されている。しかし、わが国ではアスリートのウェルビーイングを向上させる介入プログラムやその効果検証が不足している。本研究では、欧米で注目されているコンパッショネイト・マインド・トレーニング（CMT）プログラムをアスリート向けに開発し、アスリートのウェルビーイングとパフォーマンス向上に貢献することを目的とする。これを実現するために、CMTの関連尺度とメンタルヘルス、パフォーマンスとの関連を質問紙調査によって明らかにしたうえで、日本人アスリートに対する集団CMTプログラムの有効性と実施可能性を検討する。
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| 研究実績の概要 |
近年、アスリートのWellbeing向上を支える心理的変数としてセルフ・コンパッション（SC）が注目されている。本研究は、日本人アスリートのWellbeingおよび競技パフォーマンスの向上を目的に、アスリート向けのコンパッショネイト・マインド・トレーニング（CMT）プログラムの開発を目指している。本年度は、関連する心理尺度の日本語版を作成し、コンパッション及びコンパッションへの恐れとメンタルヘルス（心理的苦痛、Wellbeing）、脆弱性要因（自己批判）との関連を検討する理論モデルの構築に取り組んだ。
まず、コンパッションへの恐れを測定するFears of Compassion in Sport Scale（FCSS）日本語版の信頼性と妥当性を検討するため、大学生アスリート168名を対象にオンライン調査を実施し、確認的因子分析、信頼性係数、併存的妥当性の検討を行った。さらに、コンパッションへの恐れと自己批判がメンタルヘルスやパフォーマンスに及ぼす影響を検討するため、223名の大学生アスリートを対象に2回目の調査を実施し、現在解析と論文執筆を進めている。
また、自己と他者へのコンパッションを評価するCompassion Motivation and Action Scales（CMAS）日本語版を、Beaton（2000）のガイドラインに基づき翻訳・調整し、原著論文の共著者によるレビューを経て完成させた。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
尺度開発および理論モデルの検討についてはおおむね計画通りに進行しており、2件の調査を実施し、現在は分析および論文執筆を進めている。一方で、本務と並行して調査準備・実施を行ったため、想定より時間を要し、年度内にすべてのデータ収集を終えることができなかった。また、アスリート向けCMTプログラムの作成については、同様の理由で着手が遅れている。以上のことから、本研究の進捗状況は「やや遅れている」と評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、CMAS日本語版を用いた調査研究を一般成人およびアスリートを対象に実施し、CMT理論モデルの検証を進める。また、アスリート向けの集団CMTプログラムのマテリアル作成に着手し、介入研究の準備を行う。集団CMTプログラムについては、Feasibility試験を実施し、効果量の見積もり、安全性、実施可能性の検討を行う予定である。これらの研究と並行して、すでに終了している研究成果については、学会発表および論文としての報告を進めていく。
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