| 研究課題/領域番号 |
24K15483
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80010:地域研究関連
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
戸部 健 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (20515407)
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| 研究分担者 |
鈴木 実佳 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (40297768)
今村 直樹 熊本大学, 永青文庫研究センター, 准教授 (50570727)
吉田 建一郎 大阪経済大学, 経済学部, 教授 (60580826)
粟倉 大輔 帝京大学, 経済学部, 講師 (60757590)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 茶業 / 茶文化 / 地方文書 / 外国語文献 / 茶 / 多様性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、日本茶業・茶文化の多様な影響力、およびその限界性を、過去にさかのぼって分野横断的かつグローバルな視点から明らかにする。具体的には、これまでの茶研究で利用されてこなかった資料（地方文書や外国語資料など）を収集・整理しつつ、多様な研究分野（歴史学〔日本史・世界史〕・文学・文化研究）の視点からそれらを読み解き、検討することで、上記の目的に達する。そして、最終的にそれらの成果をシンポジウムの場で発表したり論文集としてまとめる。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本茶業・茶文化の多様な影響力、およびその限界性を、過去にさかのぼって分野横断的かつグローバルな視点から明らかにするものである。具体的には、これまでの茶研究で利用されてこなかった史資料（地方文書や外国語資料など）を収集・整理しつつ、多様な研究分野の視点からそれらを読み解き、検討する。それを通して日本茶を多様性という視点から問い直し、もって世界の長期的な流れのなかにおいて日本茶が有していた影響力のありようについて解明する道筋を付ける。
今年度は、研究のための史資料収集に主に従事した。国内では静岡県や熊本県の旧家などに残る文書資料や、大阪経済大学日本経済史研究所が所蔵する茶業関係資料集などを調査し、多くの成果を得た。海外での調査については、昨今の円安や物価高などの影響もあり、十全に実施できたとは言えないが、それでもロンドン市文書館（The London Archives）において近代の茶貿易商社（ハリソンズ＆クロスフィールド社）に関係する膨大な量の文書を撮影することができた。現在それらを整理している途中であり、今後それらをもとに成果を出していければと考えている。
以上のようなこともあり、研究成果の発表はこれからというところではあるが、それでも関連する業績をいくつか出すことができた。また、研究協力者は、ふじのくに茶の都ミュージアムにて「文政茶一件200年記念シンポジウム」を開催し、自身の研究内容を開陳したほか、研究代表者は静岡大学の学際科目「茶の世界」にて研究成果の一部を紹介した。その他、詳細は研究業績一覧を参照されたい。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度の本来のスケジュールとしては、内定後にできるだけ早い時期にウェブ上で研究会を持ち、活動内容などについて確認し、その後夏期休暇および春期休暇を利用して各自予備的な現地資料調査（国内・海外）を行なう予定であった。それらはおおむね予定どおりに行うことができたが、海外での史資料調査については、円安・物価高の影響でいささか制限がかかった。ただ、その分、収集した史資料を整理し、読み込むために多くの時間を割くことができた。以上から、現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和七年度はメンバー各自で本格的な史資料調査を行ないながら研究をまとめていき、その成果を研究会や外部の学会などで報告する。また、一般向けのイベントや静岡大学の学際科目「茶の世界」などでもその成果を発信していく。
そして最終年度に静岡においてシンポジウムを開催し、その成果を論文集のかたちで社会に発信する。
ただ、海外での史資料調査にいたっては令和七年度も様々な困難に直面する可能性がある。その場合は、これまで収集してきた資料をもとに引き続き研究を行い、令和八年度に海外での調査を追加的に行うことになる。
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