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Interleukin(IL)-36 Familyの肺癌微小環境における意義の解明と新規免疫療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 24K18487
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分50010:腫瘍生物学関連
研究機関九州大学

研究代表者

木下 郁彦  九州大学, 大学病院, 助教 (20875794)

研究期間 (年度) 2024-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード肺癌 / 腫瘍微小環境 / 免疫療法 / サイトカイン / Interleukin-36 / インターロイキン
研究開始時の研究の概要

本研究の目的はInterleukin(IL)-36 Familyの肺癌微小環境での役割を明らかにし、新規治療法開発を探求することである。IL-36 FamilyにはIL-36α、β、γの3つのサブフォームがあり、2001年に発見されたIL-38も属する。IL-36 Familyと悪性腫瘍の関連は注目を集めており、我々も肺癌マウスモデルを用いてIL-38が腫瘍へのCD8陽性リンパ球浸潤を抑制し腫瘍形成を促進することを報告した。以上よりIL-36 Familyが肺癌微小環境で重要な役割を担うと考えられ、IL-36 Familyを標的とした新規治療法開発のための基礎的検討を行う。

研究実績の概要

Interleukin (IL)-36は、IL-1ファミリーに属する炎症性サイトカインであり、α、β、γの3つのサブフォームがある。IL-36 FamilyはIL-36 Receptor (IL-36R)に結合し、細胞内制御因子を介して免疫細胞活性を調整する。 IL-36γは、悪性黒色腫や乳癌において抗腫瘍効果を示すことが報告されている。
2003年-2012年に肺葉切除以上の根治的切除を行った病理病期I-IIIA期(TNM第7版)の肺腺癌201症例を対象にAnti-IL36 gamma/IL-1F9抗体を用いて、IL-36γの免疫組織化学染色を行い、腫瘍のIL-36γ発現と臨床病理学的因子、予後、腫瘍のPD-L1発現、腫瘍浸潤リンパ球(CD4陽性リンパ球、CD8陽性リンパ球、Granzyme B陽性リンパ球、FoxP3陽性リンパ球)との関係を解析した。
無再発生存を指標としたROC曲線よりAllred score 6以上の症例をIL-36γ高発現群(N=138)、6未満の症例をIL-36γ低発現群(N=71)と定義した。
IL-36γ高発現群で有意にリンパ節転移陽性の症例が多かった(12.3%[17/138] vs. 2.8%[2/71]、Fisherの正確検定: p=0.0231)。IL-36γ高発現群は有意にRFSが不良であり(log-rank: p=0.0380)、OSも不良な傾向であった(log-rank: p=0.0521)。
IL-36γ高発現群ではCD8+TILsが多く(p=0.0973)、Granzyme B+TILsが少ない傾向であった(p=0.0830)。IL-36γは肺腺癌におけるRFSの予後不良因子であり、肺癌の微小環境で重要な役割を担っている可能性が示された。今後、IL-36γの意義に関してさらなる検討を行っていく。

現在までの達成度
現在までの達成度

2: おおむね順調に進展している

理由

臨床検体を用いた研究は当初の予定通り進んでいるが、動物実験に関しては倫理審査などの手続きを進めている段階であり、今後さらに実験を推進していく必要があると考えられる。

今後の研究の推進方策

臨床検体を用いた研究に関しては引き続き研究を進める。動物実験に関しては倫理審査が終了次第、動物モデルの作成を行う予定であり、スムーズに研究を推進できるための情報収集を進めていく。また、本年度より本研究を一緒に行う大学院生もいるため、綿密に実験計画を共有することで効率的に研究を進めていくことを考えている。

報告書

(1件)
  • 2024 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 肺腺癌におけるInterleukin-36γの意義2024

    • 著者名/発表者名
      木下 郁彦
    • 学会等名
      第124回日本外科学会定期学術集会
    • 関連する報告書
      2024 実施状況報告書

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公開日: 2024-04-05   更新日: 2025-12-26  

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