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乳がん患者の性生活に対する看護支援に関する教育プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 24K20317
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分58060:臨床看護学関連
研究機関大阪歯科大学

研究代表者

吉川 あゆみ  大阪歯科大学, 看護学部, 助教 (00825755)

研究期間 (年度) 2024-04-01 – 2030-03-31
研究課題ステータス 中断 (2024年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2027年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2026年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード性生活 / セクシュアリティ / 乳がん / 看護支援 / 教育プログラム
研究開始時の研究の概要

セクシュアリティは、生殖や他者との親密性の獲得など多くの意味をもち、人がより良く生きていく上で重要な要素である。また恋愛や結婚など様々なライフイベントのある若年層のみならず、広い世代の人々にとって性生活はごく自然な営みの一つである。
乳がんは若年層においても罹患率が増加傾向にあり、その治療は間接的ではあるが性生活への影響が大きい。しかし、我が国では性への抵抗感や羞恥心が強く、看護師が患者の性生活に介入し個々の状況に適した支援の実施が難しい。
そのため、本研究では、乳がん患者の性生活に対する看護支援内容の現状を明らかにし、看護師を対象とした乳がん患者の性生活支援に関する教育プログラムを作成する。

研究実績の概要

セクシュアリティは、生殖や他者との親密性の獲得など多くの目的をもち、人がより良く生きていく上で重要な要素である。また恋愛や結婚など様々なライフイベントのある若年層のみならず、広い世代の人々にとって性生活はごく自然な営みの一つである。
乳がんは若年層においても罹患率が増加傾向にあり、その治療は間接的ではあるが性生活への影響が大きい。しかし、我が国では性への抵抗感や羞恥心が強く、看護基礎教育においても教育内容が充実していないことから、看護師が患者の性生活に介入し個々の状況に適した支援の実施が難しい状況にある。
以上のことから、本研究では、看護師が乳がん患者各々の性生活の課題を把握し、それに対し介入・支援できる教育プログラムを目指す。本研究は研究①と研究②の2段階構成となる。
研究①では、乳がん患者の性生活に対する看護支援内容の現状を明らかにすることを目的とし、アンケート調査とインタビュー調査を行う。具体的には、乳がん看護に従事する看護師を対象にアンケート調査を先行して行い、その結果からインタビューガイドを作成する。そして、そのガイドをもとに研究協力者にインタビューを行う。
研究②では、研究①で明らかになった結果を踏まえ看護師を臨床現場で活用できるような乳がん患者の性生活の支援に関する教育プログラムを作成する。

現在までの達成度
現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

2025年2月に本学の倫理審査委員会の承認を得て、研究①-1と位置付けている乳がん患者の看護に従事している看護師を対象にアンケート調査を開始した。現在、近畿圏内の病院に対し、研究協力の依頼をし、協力していただける施設にアンケートを配布している。予定であれば、アンケートの配布を終え、データをまとめ2025年度は次の研究(インタビュー)に進む予定であったが、アンケート回答者が予想より少ないことから、追加で研究協力の依頼をかけていることなどから、研究の進捗がやや遅れている。

今後の研究の推進方策

まず、当初はアンケート調査を全国規模で実施する予定であったが、本研究に適したスケール等があまり存在しないことからアンケートの質問項目が多岐にわたった。様々な方から意見をいただき、今回は調査エリアを狭める(全国→近畿圏内)こととし、新たな研究として、アンケート項目の精査を目的に、近畿圏内でアンケート調査を行うこととした。したがって、全国調査は今回の調査とは別の調査と位置付けることとした。
しかし、調査対象エリアを近畿圏に限定したが、近畿圏内には、様々な規模の施設があるといった理由などから、結果の一般化は可能であると判断した。これらのことから、当初の計画通り、アンケートの結果をもとにインタビューガイドを作成し、研究協力者を集い、インタビューを行う。
今後は、現在行っているアンケート調査の結果をまとめ、インタビューガイド等を作成し、本学の倫理審査委員会に申請をする予定である。倫理審査委員会に承認を得た後は、計画通り、インタビューを実施していく予定である。

報告書

(1件)
  • 2024 実施状況報告書

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公開日: 2024-04-05   更新日: 2025-12-26  

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