| 研究課題/領域番号 |
24K20359
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 日本赤十字豊田看護大学 |
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研究代表者 |
岡津 愛子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 准教授 (20736467)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2027年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2026年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 認知行動療法 / CBT / 助産師 / 研修プログラム / コミュニケーションスキル / 周産期メンタルヘルス |
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| 研究開始時の研究の概要 |
周産期における女性は、うつ病や不安障害等のリスクが非常に高い。また、COVID-19の流行により、周産期うつ病や不安症の有病率の増加が報告されている。妊娠期からスクリーニングが実施され注意深く観察が行われているが、具体的な介入においては産婦人科診療ガイドラインでも示されていない。近年、妊娠中の不安が産後うつ病に先行することが明らかとなっており、妊娠中の不安に対するケアが注目されている。系統的レビューでは、認知行動療法やそれに基づいた心理的介入が、一貫して不安・うつ病の寛解に寄与することが示されている。臨床助産師がマテリアルを用いて実施する効率型認知行動療法を考案し、実装アウトカムを評価する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、臨床助産師がマテリアルを用いて効率的な認知行動療法（CBT）を周産期女性に対して実施することにより、不安やうつへの予防的支援を行い、その実装アウトカムを評価することを目的としている。CBTはうつや不安への介入に高い有効性が示されており、妊娠期から産後までのメンタルヘルス支援として期待される介入方法である。本研究では、助産師が心理職のような専門的訓練を受けていないという背景を踏まえ、臨床での実践可能性や現場適用における課題を明らかにしつつ、段階的に支援方法を実装していくことを計画した。2024年度は、CBT導入に向けた準備段階として、助産師の心理的支援に必要な基盤スキルであるコミュニケーションスキルに焦点を当てた研修を開発・実施した。この研修は4回構成で、CBTの考え方をベースに、傾聴・共感、質問の仕方、伝え方など、日常的な支援に応用できる内容とした。受講者へのアンケートからは、理解度や活用意欲、自己変容の実感が確認された。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
2024年度は、CBT導入に先立ち、助産師が心理的支援を行うために必要な基盤的スキルの強化を目的とした「CBT基盤編：コミュニケーションスキル」の研修を実施した。各回60分、全4回のシリーズで構成され、CBTの概要、傾聴と共感、質問の仕方、伝え方について段階的に学習する内容とした。各回の参加者数は第１回36名、第２回20名、第3回25名、第4回18名で、1回以上参加した者を対象にアンケートを行い、21名から回答を得た。90％以上がCBTやスキルに対する理解を示し、9割が活用できそうと回答した。実際の現場での活用も61.9％に達しており、支援場面での応用が見られた。一方で、助産師のCBT実施における課題も明らかとなった。特に、「スキルを活かす時間がない」「CBTが合わない対象もいる」「助産師がどこまで対応してよいか分からない」など、実践上の制約や不安が挙げられた。今後の段階ではCBTの適用対象や支援の範囲の見極めが必要であると考えられた。基盤研修の次の段階として、実装にむけて実践編の研修を進める計画とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、2024年度に実施した「CBT基盤編：コミュニケーションスキル研修」を受講した助産師を対象に、より実践的なスキルを習得する「実践編」研修を展開していく予定である。基礎的な技法の習得に加え、実際の臨床場面でどのようにCBT的支援を取り入れていくか、具体的な事例やロールプレイの研修を実施する。これにより、助産師自身の自信や判断力の向上を図るとともに、CBTが適用可能な対象や場面を見極める力を養う。また、研修後にはフォローアップアンケートを実施し、支援方法の定着度を可視化する。さらに、支援の困難さを感じた場面や成功事例を収集し、臨床での課題と解決策を整理することで、より実効性の高いマテリアルと研修内容の改善を図る。
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