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骨配向化機構に基づく骨代替生体材料の創製

研究課題

研究課題/領域番号 25249098
研究種目

基盤研究(A)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 構造・機能材料
研究機関大阪大学

研究代表者

中野 貴由  大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (30243182)

研究分担者 松本 卓也  岡山大学, 医歯(薬)学総合研究科, 教授 (40324793)
山本 雅哉  京都大学, 再生医科学研究所, 准教授 (10332735)
石本 卓也  大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (50508835)
當代 光陽  大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (10610800)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2014-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2013年度)
配分額 *注記
16,380千円 (直接経費: 12,600千円、間接経費: 3,780千円)
2013年度: 16,380千円 (直接経費: 12,600千円、間接経費: 3,780千円)
キーワード生体・医療・福祉材料 / コラーゲン配向化基板 / アパタイト / 配向化制御 / X線回折法 / 異分野融合 / 生体模倣化 / in vitro
研究概要

骨配向性の回復には、配向化を強く意識した新たなコンセプトに基づく骨代替材料の開発が不可欠である。これまでの研究から元来の骨配向化機構に基づくことなく、骨配向化を誘導することはできないとの結論に達したため、本研究では、遺伝子・分子、骨系細胞、骨組織レベルから骨配向化機構の本質的な解明と、生体内での配向化機構を人為的に再現しつつ骨配向化誘導を可能とする新規骨代替材料の創製、という両輪からの研究展開を目的とした。初年度の基盤研究(S)採択にともなう、基盤研究(A)の廃止までは、遺伝子・分子レベルでの配向化を解明するための動物の準備、オステオサイトの形態と配向性との相関解明、配向性を決定する応力因子の定量化等を中心に研究を遂行するための準備を行った。ただし、到達目標の大きく異なる基盤研究(S)に年度途中で採択されたことから、基盤研究(A)は規程に則り廃止することとし、基盤研究(A)で準備した消耗品等を利用し、現在は基盤研究(S)研究で研究を推進している。基盤研究(A)で得られた大きな成果としては、in vitro(生体外環境)での骨芽細胞配向化モデルを樹立することであり、異なる程度の配向化コラーゲンスキャフォールドを用いて、配向化の礎となる基盤のコントロールに着手し、実際にその一部を実現した。その成果については、後述のようにまとめられている。ただし、2ケ月という限られた期間であったことから、現状は、基盤研究(S)へと基盤研究(A)で準備した研究資源を活かしつつ、マテリアルボーンバイオロジー”と名付けた、「材料工学」を基軸にしつつ、「骨生物科学」との異分野融合により達成される学問の構築に全精力をつぎ込んでいる。

現在までの達成度 (区分)
理由

25年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

25年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(1件)
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2013 その他

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (1件) (うち招待講演 1件) 図書 (1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 生体骨異方性に基づくバイオマテリアルの高機能化2013

    • 著者名/発表者名
      松垣あいら、中野貴由
    • 雑誌名

      機能材料

      巻: 33 [9] ページ: 40-47

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] アパタイト配向性に基づく骨微細構造の解析と制御

    • 著者名/発表者名
      中野貴由
    • 学会等名
      MEDTEC Japan 2013
    • 発表場所
      東京ビッグサイト
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 招待講演
  • [図書] 骨研究最前線~代謝・疾病のメカニズムから再生医療・創薬・リハビリ機器・機能性食品まで~2013

    • 著者名/発表者名
      中野貴由
    • 総ページ数
      458
    • 出版者
      株式会社NTS
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [備考] 大阪大学大学院工学研究科マテリアル生産科学専攻中野研究室

    • URL

      http://www.mat.eng.osaka-u.ac.jp/msp6/nakano/

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

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公開日: 2013-05-15   更新日: 2019-07-29  

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