| 研究課題/領域番号 |
25285236
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 東北公益文科大学 |
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研究代表者 |
水田 健輔 東北公益文科大学, 公益学部, 教授 (30443097)
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| 研究分担者 |
山本 清 東京大学, 教育学研究科, 教授 (60240090)
島 一則 東北大学, 教育学研究科, 准教授 (70342607)
渡部 芳栄 岩手県立大学, 高等教育推進センター, 特任准教授 (60508076)
白川 展之 公益財団法人未来工学研究所, 研究員 (20556071)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
13,000千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 3,000千円)
2015年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2014年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2013年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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| キーワード | 大学経営 / 総経済コスト / TRAC / 教育コスト / 研究コスト / 財務的持続可能性 / 管理会計 / 活動基準原価計算 / 総経済コスト（ｆEC） / 支援コスト / アメリカ / パフォーマンス・ファンディング / イギリス / ビブリオメトリクス |
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| 研究成果の概要 |
本研究の成果として、米国・英国の経験・現状から以下の７点が明らかになり、日本の高等教育にコスト計算を導入する際の示唆を得た。①統一の原価計算システムを導入しファンディングと連動させることが重要、②教育コストについては公的資金の充足率の把握が重要、③所要教育コストの積み上げで予算を維持することは経済状況により困難、④学問専攻別コストの把握は有益、⑤他大学とのコスト・ベンチマーキングにメリットがある、⑥研究コストについては、間接経費率を正確に把握するメリットが大きい、⑦小規模な大学では詳細なコスト計算は事務負担が大きいため簡易手法の採用を検討すべき。
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