| 研究課題/領域番号 |
25285252
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
山岡 道男 早稲田大学, アジア太平洋研究科, 教授 (90220235)
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| 連携研究者 |
淺野 忠克 山村学園短期大学, キャリアコミュニケーション学科, 客員講師 (00310285)
阿部 信太郎 城西国際大学, 経営情報学部, 准教授 (40348438)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
6,890千円 (直接経費: 5,300千円、間接経費: 1,590千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2014年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2013年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | 各教科の教育 / 経済教育 / パーソナル・ファイナンス教育 / アセスメント / アセスメントテスト |
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| 研究成果の概要 |
経済リテラシーの調査では、高校生988名(24.59点)、大学生199名(25.71点)のデータを得た。両者間の経済リテラシーに有意差がないことや、機会費用の概念や金融分野の知識が乏しいことが実証された。
金融リテラシーの調査では、高校生247名(23.3点)、大学生474名(32.2点)のデータを得た。両者間には有意差が認められ、両者ともに理解が乏しい項目として、経済学の基本的概念、金融概念、金銭管理に関する知識があげられた。
公民科教員に対するアンケート調査(1,589名)では、公民科教員は、自由競争を前提とする市場経済制度を支持する一方、それがもたらす格差の拡大には批判的なことが確認できた。
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