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原発事故によるストロンチウムー90汚染検査用βーγ弁別型ベータ線検出器の開発

研究課題

研究課題/領域番号 25287045
研究種目

基盤研究(B)

配分区分一部基金
応募区分一般
研究分野 素粒子・原子核・宇宙線・宇宙物理
研究機関東北大学

研究代表者

織原 彦之丞  東北大学, サイクロトロン・ラジオアイソトープセンター, 名誉教授 (00004432)

研究分担者 酒見 泰寛  東北大学, サイクロトロン・ラジオアイソトープセンター, 教授 (90251602)
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
研究課題ステータス 完了 (2015年度)
配分額 *注記
18,720千円 (直接経費: 14,400千円、間接経費: 4,320千円)
2015年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2014年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2013年度: 10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
キーワードベータ崩壊 / β-γ分別型β線分光器 / プラスチックシンチレーター / 放射性セシウム-134 / 放射性セシウム-137 / 放射性ストロンチウム-90 / 永年平衡放射性崩壊 / 食品放射能検査 / β-γ分別型β線検出器 / 原子核のベータ崩壊 / β線エネルギースペクトル / 大震災と原子力発電所事故 / 137Cs放射能汚染 / 90Sr放射能汚染 / β線検出器 / 原子核 / 放射線検出器 / β-γ粒子弁別型放射線検出器 / 核分裂生成放射線核種 / 原子力発電所事故 / 134,13Cs汚染検査 / 90Sr汚染検査
研究成果の概要

東日本大震災に付随する福島第一原子力発電所事故に伴う放射能による環境汚染を検査するための測定系の開発がなされた。特に半減期が28.8年と長く、またγ線を出さずβ線のみによる放射能が問題となる90Srによる環境汚染の検査は重要視されている。放射線に対する社会的不安を払拭するためには、数時間で結果がわかり、100Bq/kg 以下の極微小の放射能濃度まで測ることが要求され、このため、2個の放射線検出器を同時に働かせてγ線とβ線を区別しβ線だけを測定しそのスペクトルをとる可搬型の装置を開発し極低バックグラウンド測定を行い、数時間の測定で数十Bq /kgの精度で食材などの放射能測定に成功した。

報告書

(4件)
  • 2015 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2016 2015 2014 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 放射線つくって測り、知りつかう2014

    • 著者名/発表者名
      織原彦之丞
    • 雑誌名

      ISOTOPE NEWS

      巻: 722 ページ: 42-46

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 私のRI歴書2014

    • 著者名/発表者名
      織原彦之丞
    • 雑誌名

      ISOTOPE NEWS

      巻: June '14 No.722 ページ: 36-39

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] β-γ弁別型ベータ線スペクトロメータの開発2016

    • 著者名/発表者名
      織原彦之丞、酒見泰寛
    • 学会等名
      日本物理学会 第71回年次大会
    • 発表場所
      東北学院大学
    • 年月日
      2016-03-19
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 原発事故による90Sr汚染検査用によるβ-γ弁別型ベータ線スペクトロメータ-の開発2015

    • 著者名/発表者名
      織原彦之丞、酒見泰寛
    • 学会等名
      日本放射線管理学会 第14回学術大会
    • 発表場所
      筑波大学
    • 年月日
      2015-12-02
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [備考] 戦艦「陸奥」鉄材による“バックグラウンド放射線”遮蔽の効果

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書

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公開日: 2013-05-21   更新日: 2019-07-29  

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