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多文化にひらかれた大学教員の国境を越えたネットワーク構築に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 25301051
研究種目

基盤研究(B)

配分区分一部基金
応募区分海外学術
研究分野 教育社会学
研究機関広島大学

研究代表者

倉地 曉美  広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (00197922)

研究分担者 中山 亜紀子  佐賀大学, 全学教育機構, 准教授 (20549141)
加藤 鈴子  九州工業大学, 学習教育センター, 准教授 (30633151)
研究協力者 飯島 昭治  
酒井 康子  
三登 百合子  
三輪 聖  
宋 承姫  
宋 暁非  
レイン 幸代  
西川 由恵  
菅井 陽子  
西山 可菜子  
御舘 久里恵  
犬飼 康弘  
奥野 由紀子  
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
7,020千円 (直接経費: 5,400千円、間接経費: 1,620千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2014年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2013年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード国際比較研究 / ネットワーク構築 / 日本語教育 / 大学教員 / 日米独韓 / 質的研究 / 文化の多様性 / グローバル化 / グローバリズム / 質的教育 / 言語道具主義 / 多文化 / 日本語教師 / 国際共同研究 / 日米間 / 大学教育 / 日米韓 / ネットワーク / 多文化間教育
研究成果の概要

本研究では、①日米韓の大学における日本語教育と教師の実態についての調査を実施した。米国では英語覇権主義が強まる中、対抗言説として日本語教育の役割が増している、韓国では日本語は言語道具主義の手段となり、危機的状況にある。日本ではグローバリスムと市場原理主義に基づく教育行政に現場が翻弄されている状況が認められた。②加えて文化本質主義に陥らず、多文化に開かれた日米独韓の大学の教員を対象にSNSによる国境を超えたネットワーク構築を試みた。自己開示や、教育実践の詳細伝達等、困難点が指摘される一方、経験の共有ができた、視野が広がったなどの意見もあり、海外に客員教授として招聘されるといった繋がりも生まれた。

報告書

(5件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実績報告書
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 研究成果

    (23件)

すべて 2016 2015 その他

すべて 国際共同研究 (11件) 雑誌論文 (3件) 学会発表 (5件) (うち国際学会 1件) 図書 (1件) 学会・シンポジウム開催 (3件)

  • [国際共同研究] ハイデルベルグ大学/ライプツィヒ大学/ベルリン自由大学(ドイツ)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [国際共同研究] Open Cyber University(韓国)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [国際共同研究] ベイツ大学(米国)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [国際共同研究] ブリティッシュ・コロンビア大学(カナダ)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [国際共同研究] ビクトリア大学(ニュージーランド)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [国際共同研究]

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [国際共同研究] ベイツカレッジ(米国)

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [国際共同研究] サイバー大学(韓国)

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [国際共同研究] ライプチッヒ大学(ドイツ)

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [国際共同研究] ヴィクトリア大学(ニュージーランド)

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [国際共同研究] ブラヴィジャヤ大学(インドネシア)

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [雑誌論文] 韓国人日本語教師の現状理解と日本語教育の課題2016

    • 著者名/発表者名
      中山亜紀子
    • 雑誌名

      佐賀大学全学教育機構紀要

      巻: 4 ページ: 71-83

    • NAID

      110010041052

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書 2015 実績報告書
  • [雑誌論文] 大ア教育のグローバル化が日本語教育と教師の立ち位置に及ぼす影響2016

    • 著者名/発表者名
      倉地曉美
    • 雑誌名

      日本語教育学研究

      巻: 27 ページ: 1-8

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [雑誌論文] 日本語教師として生きるということ:一人の女性日本語教師の葛藤から2016

    • 著者名/発表者名
      加藤鈴子
    • 雑誌名

      九州地区国立大学教育系・文系研究論集

      巻: 3 ページ: 1-14

    • NAID

      120006416770

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 言語道具主義の後に何があるのか‐米国と韓国の調査を中心に2016

    • 著者名/発表者名
      倉地曉美、中山亜紀子、加藤鈴子
    • 学会等名
      言語教育の「商品化」と「消費」を考えるシンポジウム
    • 発表場所
      香港大学(中国)
    • 年月日
      2016-07-16
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] グローバル時代における韓国内の日本語教員- 日本語教育に問いかけるもの2015

    • 著者名/発表者名
      中山亜紀子
    • 学会等名
      CAJLE
    • 発表場所
      サイモンフレーザー大学、バンクバー、カナダ
    • 年月日
      2015-08-20
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] Language Learners' Subjectivities and Translanguaging: Producing New Meanings in Cross-Language Discussions2015

    • 著者名/発表者名
      Reiko Kato, Yuri Kumagai
    • 学会等名
      母語・継承語・バイリンガル教育(MHB)研究会2015年度研究大会
    • 発表場所
      立命館大学
    • 年月日
      2015-08-07
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] 「グローバル時代の日本語教育事情と教師の立ち位置2015

    • 著者名/発表者名
      倉地曉美、中山亜紀子、加藤鈴子
    • 学会等名
      異文化間教育学会
    • 発表場所
      千葉大学
    • 年月日
      2015-06-06
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会発表] Sujectivities in Language Choices2015

    • 著者名/発表者名
      Reiko Kato
    • 学会等名
      AAAL
    • 発表場所
      トロント
    • 年月日
      2015-03-21 – 2015-03-24
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
  • [図書] 言語道具主義の後に何があるのか:韓国と米国の調査をもとに2016

    • 著者名/発表者名
      加藤鈴子、中山亜紀子、倉地曉美
    • 総ページ数
      33
    • 出版者
      Kindle
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会・シンポジウム開催] 多文化にひらかれた大学教員の国際研究集会第3回2015

    • 発表場所
      広島
    • 年月日
      2015-10-25
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会・シンポジウム開催] 多文化にひらかれた教師の国際研究集会第2回2015

    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2015-09-25
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
  • [学会・シンポジウム開催] 多文化にひらかれた教師の国際研究集会第1回2015

    • 発表場所
      京都
    • 年月日
      2015-08-25
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2013-05-21   更新日: 2022-02-16  

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