| 研究課題/領域番号 |
25330381
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
図書館情報学・人文社会情報学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
タック川崎 レスリー 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (70580497)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2015年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2013年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | ソーシャルメディア / 選挙 / 選挙運動 / Internet / Social media / Political campaign / Election / Internet Campaigning / Political Communication / Online Research Methods / Political Advertising / Permanent Campaign |
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| 研究成果の概要 |
第23回参議院選挙では、候補者の90％以上がホームページを持ち、85％がFacebookページを、候補者の72％がTwitterを利用していた。2013年4月の公職選挙法改正でインターネットが解禁となり、選挙運動の方法として、今後候補者のインターネットとソーシャルメディアの利用割合が高くなる可能性がある。
第24回参議院選挙における候補者では選挙運動中のメディアチャンネルとしてのホームページやソーシャルメディアの利用は減少していた。この傾向は、候補者が選挙戦におけるメディア戦略にソーシャルメディアを統合し続けてはいるが、それだけに依存しているわけではないことを示唆している。
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