| 研究課題/領域番号 |
25340119
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
持続可能システム
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| 研究機関 | 岩手大学 |
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研究代表者 |
塚本 善弘 岩手大学, 人文社会科学部, 准教授 (70322956)
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| 研究協力者 |
熊谷 智義
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | エコ住宅 / 推進組織体制 / 地域内の広範な関係主体間連携 / 環境ＮＰＯ / 多様な「見える化」手法の活用 / 地域経済振興 / 地場住宅事業者対象の総合的な育成施策 / 行政の役割 / 関係主体間連携 / 住宅建築関係団体 / 地方自治体 / 見える化 / 主体間連携 / 住宅事業者 / エコリフォーム / 国補助事業 / 健康・省エネ住宅 |
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| 研究成果の概要 |
家庭部門・温室効果ガス排出削減に有効な「エコ住宅」普及は、進んでいない。国内各地での普及動向から、推進組織体制のあり方と普及促進策を検討した結果、組織体制として、環境ＮＰＯと住宅建築団体の強い連携の下、自治体や住宅専門家、消費者団体、医療専門家・団体も含む、地域内の広範な主体間連携体制が望ましいことが明らかとなった。
また、一層の普及には、住まい手への啓発に際しての「見える化」手法の活用やエコ住宅の広範な利点のＰＲ、さらに、自治体による地域経済振興を視野に入れた、地場事業者の育成施策展開、ならびに初期費用軽減への助成拡充等が要請される。
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