研究課題/領域番号 |
25350786
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
スポーツ科学
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研究機関 | 日本大学 |
研究代表者 |
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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配分額 *注記 |
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 総合型地域スポーツクラブ / 民間スポーツ組織 / 公共圏 / NPO / 新しい社会運動 / ラディカル・デモクラシー / アドボカシー / ヘゲモニー / スポーツ推進計画 / 組織ガバナンス / 市民社会論 / 組織間連携 / 公益財団法人日本体育協会 / 新しい社会運動論 / ラディカル・デモクラシー論 / アソシエーション / 地域社会論 / スポーツの公共性 / スポーツNPO / アソシエーション論 / 中間支援ネットワーク / スポーツの自己統治 / スポーツ政策 / 地方スポーツ行政 / 公共政策 / NPOサポートセンター / 社会課題 / 民間非営利活動 / スポーツ推進 / 計画立案 / 阻害要因 / スタッフコミュニティ / 多元的主体 |
研究成果の概要 |
本研究は,総合型地域スポーツクラブの育成支援の役割を果たしたNPO型中間支援組織(以下,支援NPO)がスポーツの公共圏を創出していたことを明らかにした.これまでの公共圏は,スポーツ行政の施策を受容するだけの「受容的公共圏」であった.しかしながら,本研究では,支援NPOの活動が能動的な市民たちによる「市民的公共圏」を創出していたことを明らかにした.支援NPOは,既存の制度や慣習から自由に意見表出できる個人を生み出した.こうした個人の集合的行為が公共圏であった.さらに公益財団法人日本体育協会と支援NPOという民間スポーツ組織の相補的関係性が「市民的公共圏」の重要な創出要件であることを読み解いた.
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