| 研究課題/領域番号 |
25380197
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
国際関係論
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
簑原 俊洋 神戸大学, 法学研究科, 教授 (40314455)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 日米関係 / 1930年代 / フーバー / ローズヴェルト / 満州事変 / 日中戦争 / 国務省 / アメリが外交 / アメリカ外交 / 日本外交 / 戦間期 / 米大統領 / 大統領 / 太平洋戦争 / フーバー大統領 / ローズヴェルト大統領 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は1930年代におけるアメリカの対日政策を考察し、フーバー政権とローズヴェルト政権を比較したものである。FDR政権時の対日関係を考察した研究は多くあるものの、フーバーとなると政権が大恐慌と重なったため、日米関係での文脈は決して多くない。それゆえ、両政権の対日政策を比較することにより、その全体像を捉え、また対日政策が徐々に硬化していった過程を解明できた。より具体的には、フーバー政権時では、満州事変勃発にかかわらずまだ知日派の対日政策に対する影響力は残っていたが、FDRの時代になると、知日派は一掃されて逆に対日強硬ラインが台頭した。その重要な転換点となったのは第二次上海事変である。
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