| 研究課題/領域番号 |
25380221
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
理論経済学
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| 研究機関 | 立命館大学 (2015-2018)
筑波大学 (2013-2014) |
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研究代表者 |
桃田 朗 立命館大学, 経済学部, 教授 (30309512)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2014年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | マクロ経済学 / 人口経済学 / 経済成長理論 / 少子高齢化 / 人口減少社会 |
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| 研究成果の概要 |
本プロジェクトでは、少子高齢社会における、人口動学とマクロ動学との関係について理論的に考察した。特に少子化問題に対して中長期的な視点から定性的、定量的な考察を行った。第一に、子どもを持たない大人の割合が増加することで少子化が引き起こされる場合に、少子化が資本蓄積や経済厚生に及ぼす影響を分析した。第二にサミュエルソンによって提唱された、セレンディピティ定理（これは人口成長率と経済厚生の関係について述べた定理である）について、均衡の安定性を再検討した。このような問題に対してプロジェクトの期間中に３編の論文を手掛け、２編を完成させ、それらを国際的な査読付き学術雑誌から公刊した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
子どもの数が減り続けている現実に対し、それ自体を解決すべき問題という前提から少子化問題を議論するのではなく、今日の少子化が起こるメカニズムを適切にとらえた理論モデルを構築し、経済厚生の視点から少子化問題を議論する点に社会的な意義がある。また、子どもをもたない大人の割合が上昇するといった近年にみられる現象をモデル化して、少子化の影響を論じた点や、均衡の安定性に着目して、既存の定理の提言内容を再検討した点に学術的な意義がある。
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