| 研究課題/領域番号 |
25380319
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済政策
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| 研究機関 | 東京国際大学 |
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研究代表者 |
松村 敦子 東京国際大学, 経済学部, 教授 (60209608)
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| 研究協力者 |
平井 貴幸
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2014年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2013年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 環境物品 / アジア太平洋地域 / 貿易構造 / 関税効果 / APEC / WTO / 重力モデル / 再生可能エネルギー関連物品 / 環境物品貿易 / グラヴィティ・モデル / 固定効果法 / 国際貿易 / 世界貿易機関 / アジア太平洋地域協力 / 貿易と環境 / 生産フラグメンテーション / 輸入関税 / 地域貿易協定 / 貿易自由化効果 / 計量分析 / 関税率 / 再生可能エネルギー関連財 / 環境関連物品貿易 / ＡＰＥＣ / 日本アセアン自由貿易協定 / 生産工程フラグメンテーション / 部品貿易 / 産業内貿易 / 垂直的産業内貿易 / 水平的産業内貿易 / 貿易と環境委員会 |
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| 研究成果の概要 |
「環境物品の貿易構造の分析」では、APECリストによる環境物品54品目の貿易構造について、３つの財グループ毎に重力モデル分析を行い、アジア太平洋地域の特性と生産フラグメンテーション効果の両面から財グループの貿易構造に関する興味深い結果を導いた。
「貿易自由化効果の分析」については、環境物品の中で特に普及が進む再生可能エネルギー関連物品に焦点を当て、関税が貿易に与える影響について、関税を含む重力モデルにによって明らかにした。ここでは、二国間の価格効果を考慮した固定効果法による重力モデルによる分析結果を伝統的重力モデルによる分析結果と比較し、詳細な分析結果の検討による強固な分析結果を導いた。
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